1973年10月25日、欧米の大手石油会社が原油供給削減を発表し、世界的な原油価格の急騰と経済混乱を招いた。日本は円高不況下で物価が急上昇し、高度成長期の終わりが見え始める。
1973年10月25日、欧米の「メジャー」と呼ばれる大手石油会社が原油供給を削減すると発表した。これに先立つ10月6日に第四次中東戦争が勃発し、同月16日には中東産油国が原油を一挙に7割値上げすると宣言した。翌1974年1月には原油価格がさらに約7割高から2倍近くに引き上がり、原油市場の混乱が世界経済を揺さぶった。
この混乱は金と米ドルの交換停止を決めたニクソン・ショックの後、日本にも深刻な影響を与えた。エネルギーと工業原料を石油に依存していた日本では物価が急上昇し、便乗値上げも相次いだ。1974年の消費者物価指数は前年比で23%上昇し、同年の経済成長率は戦後初のマイナスを記録。高度成長期が終わりを迎える契機となった。
一方で1973年10月25日の日経平均株価は4,667円11銭で終えた。1979年から1980年にも原油高騰による世界経済の混乱が発生し、第二次石油危機と呼ばれる局面へと続いた。