東京市場は日経平均が反発した一方、川崎重工業と三菱重工業が大幅安を記録し、防衛費の基準提示が失望売りを招いた。ソフトバンクグループの決算見通しが重荷となり、大林組が自社株買いを実施したとの報道も伝わった。
日経平均株価は反発したと伝えられる一方、個別銘柄の動きは突出して不安材料が広がった。取引終了にかけて市場全体に回復の気配が見えたとの要因が報じられている。
川崎重工業と三菱重工業は大幅安となり、業績や需給要因に加えて防衛費の基準提示が投資家の売りを誘発したとの見方が示された。防衛予算の新たな基準が提示されたことを受け、窓口での反応が弱含みとなった。
ソフトバンクグループの決算関連の重荷感が市場の重しとなったとされ、大林組は自社株買いを発表したことで話題になった。いずれも今後の市場動向に影響を与える材料として注目されている。