ロボット操作も一瞬！NTTなどの技術で「未来のAIサービス」が身近に

日本のKDDI、NTT、1FINITY、日本電気、楽天モバイル、沖電気工業、住友電気工業の7社が、国際電気通信連合（ITU-T）における新たな設計指針の国際標準化を2026年8月13日に達成した。総務省のBeyond 5G推進戦略2.0に沿い、オール光ネットワーク（APN）の普及を後押しする狙いがある。

標準化勧告「Y.3335」により、特定の企業や方式に依存せず、異なる事業者間でも低遅延・低消費電力な通信路の構築が可能になる。これにより、遠隔地のロボットやセンサーデータを即座に処理するためのフィジカルAIの展開が加速する見込みだ。

今後は2028年10月に向け、より詳細な機能構造の勧告策定を進める予定で、国内で培われた技術知見を結集してグローバルな次世代インフラの構築をリードする方針が示された。

国内の競合7社が協調して世界標準を獲得した意義は大きく、AI普及に伴う通信負荷や電力の課題に対して、日本発の技術が地球規模の基盤となるとみられる。今後のグローバルなDX推進を牽引するとの見方が伝えられた。