日経平均、週間は1.55％安でも月曜高値からは3.60％安｜「なぜ持っているか」を問われた一週間（9月7日〜12日）

日経平均は9月4日終値65,020.94円から9月11日終値64,011.34円へ、週間で1,009.60円（▲1.55％）の下落だった。TOPIXも4,103.23→4,028.30へ▲1.83％、ドル円は156.295円から154.220円へ約2.08円の円高が進んだ。

ただし週間の数字だけでは実態を見誤る。日経平均は9月7日に66,399.84円まで上昇した後、11日には64,011.34円まで下落。月曜終値から金曜終値では2,388.50円（▲3.60％）の下げ幅となった。S&P500やNASDAQ、NYダウも週間で下落した。

背景には原油高とインフレ再加速がある。ブレント原油は9月4日の102.24ドルから9日には109.51ドルまで上昇。米8月PPIは前年比＋5.4％、CPIも前年比＋3.4％で、ともに7月から伸びが加速した。日本のGDPは2次速報で実質年率＋1.4％へ上方修正された一方、個人消費は横ばい、設備投資は減少している。

今週は15〜16日にFOMC、16日に米小売売上高、17〜18日に日銀会合、18日に日本CPIと、金利イベントが集中する見通し。保有株は原油高・金利上昇が進んでも業績に変化がない企業であれば、指数の動きだけを理由に売却判断を急がない方針が示されている。