27日の東京市場はAI・半導体関連の買い戻しが広がり、日経平均は4日ぶりに急反発。終値は前日比1078.72円高の63,268.37円となった。
27日の東京株式市場は終始、AI関連と半導体銘柄の買い戻しが主体となり、日経平均株価は後場にかけて上げ幅を拡大。終盤には一時1500円近い上昇を示す場面もあったが、結局大引けで1078.72円高となり、取引は活発に推移した。売買高概算は22億4473万株、売買代金概算は6兆9360億円。日経平均は63,268.37円で取引を終えた。
米国市場で主要指数が堅調だった流れを受け、日本市場にも波及。米アンソロピックがIPO向け目論見書を公開提出したことが、日米のAIインフラ関連銘柄の株価を刺激したとの観測が伝えられている。日中を通じてAI・半導体関連銘柄の物色が強まり、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回る展開となった。
個別銘柄ではアドバンテスト、レーザーテック、ディスコなどが買われ、ソフトバンクグループやイビデン、村田製作所、キーエンス、日立製作所などが高く推移。ファナック、JX金属も上昇。半面、リクルートホールディングスやソニーグループ、任天堂、第一三共、JT、武田薬品工業などが軟調だったほか、ギフティグループや日本取引所グループなども下落した。
なお不動産株の下落が目立つ場面もあり、三菱地所、三井不動産、住友不動産などの下げが観測された。市場全体としてはAI・半導体関連銘柄の動向が全体の値動きを左右する形となり、特定セクターの反発が市場の大きな要因として機能した。