中東情勢の波乱で原油が急伸し、米株が下落。その流れを受け11日の東京市場はAI・半導体株を中心に大幅安となり、終値は6万4011円34銭を付けた。来週は日米の金融政策イベントを控え、動向次第で相場のateralが変化する見通しが伝えられている。
中東情勢の緊張が原油市場を押し上げ、WTI原油先物が1バレルあたり100ドル超の水準を維持した。これに伴い米株式市場のダウ平均やナスダック総合指数が下落している。
東京市場は11日、AI・半導体関連の主力銘柄を中心に売りが膨らみ、日経平均は一時2000円超の下落を見せた後、後場の売りポジションの処分などで下落幅を縮小。終値は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭となった。
来週の展望として、日米の金融政策決定イベントが経過することで懸念材料が払拭される可能性がある一方、WTI原油が高水準を維持すれば上値を抑える要因にもなり得る。日銀の金利動向・記者会見内容にも注目が集まる。
日経平均の想定レンジは6万3200円から6万5300円とされ、AI・半導体・金融・自動車などのテーマ株動向が注視される。