10月日銀の主な意見を踏まえ、12月会合での利上げ可能性を見極める展開。中東情勢緊張の緩和期待や米国CPIの警戒感も相場を左右する見通し。
9日のニューヨーク市場でドル円は一時157.67円まで下押ししたが、中東情勢の緊張緩和期待を背景に下げ渋り、ユーロは原油安を受けて上昇。ユーロ円は株価上昇を背景に上昇した。これを受け、日本市場の見通しはドル円の動きとともに展開する。
本日の日銀・金融政策決定会合の“主な意見”を見極めつつ、12月会合での利上げの可能性を再評価する見方が中心。米消費者物価指数（CPI）への警戒感が上値を抑える要因になるとの見方もある。
技術的には日足の雲の上限や200日移動平均線の水準が意識され、原油価格の軟調も相場の注目ポイントになる見通し。日銀の姿勢についてはタカ派傾向の見方が残る一方、国内外経済の動向次第で変動が予想される。
植田日銀総裁は基調的な物価上昇率は2%前後で推移するとの認識を示しつつ、適切な金融政策の調整を長期的に維持する意向を表明。一方、浅田審議委員はリフレ派として、9月の利上げ判断には慎重な姿勢を示している。