昨日の日経平均株価は3.3%高の68,956円72銭で取引を終え、前回の9月10日付レポートで示された65,800円~66,700円のレンジを踏まえたテクニカル解釈が紹介された。
日経平均株価は10月1日、前日比で2,203円高(3.3%)となり、終値は68,956円72銭。日足ベースで8月17日以来のおおむね1か月半ぶりの終値で65,800円~66,700円のレンジを踏まえた解釈が示された。
市川レポートは、日経平均が三角保ち合いの下限65,800円・上限66,700円付近で推移していたことと、一目均衡表の雲の中で動いていた状況を踏まえ、昨日の株価上昇を強い買いシグナルと解釈したと説明する。一方、売買代金は東証プライムで8.7兆円と、同年度上期の平均10.9兆円を下回っていた。
三角保ち合いの上放れと一目均衡表の三役好転が同時に点灯したことで、上昇トレンド入りの可能性が高まったとの見方が示された。ただし、ダマシの可能性も指摘され、今後の69,608円突破や三角保ち合いの上値抵抗線・雲の上限を越える推移が注目点とされた。
市場全体のモメンタムを見ると、10月1日は日経平均の上昇が目立つ一方、東証プライム市場指数の上昇は限定的で、値上がり銘柄数と値下がり銘柄数は拮抗していた。AI関連株や半導体株の動きが日経平均を押し上げた可能性が示唆され、今後の動向は売買代金と銘柄数の動向とともに注意深く観察されるべきだと結論づけている。