為替介入の従来の構図だった、介入時の円買いと投機筋の円売りの関係が変化しつつある。9月以降、投機筋が一時的に米ドル売り・円買いへ転じた背景と、120日MAとの関係が今後の動向を左右する可能性を整理する。
これまでの円安阻止介入局面では、米ドル売り・円買い介入に対し投機筋は米ドル買い・円売りのポジションを保つ、介入の円買い対投機の円売りという構図が基本とされてきた。対象となった局面は2022年9〜10月、2024年4〜5月と7月、2026年4〜5月と7〜8月が挙げられる。図表でこの傾向が示されている。
ところが9月以降、投機筋は一時的に米ドル売り・円買いへ転じ、円安是正を目指す当局に対して投機筋の立場が「敵」から「味方」に転じたようにも見える。これにより、介入局面での力関係が変化する可能性が指摘されている。
介入局面に共通する要因として、米ドル/円と120日移動平均線(120日MA)の関係が挙げられる。これまでの局面では米ドル高・円安水準が120日MAを上回り、ヘッジファンドは円売りを選択して介入側の敵となっていた。9月以降は米ドル安・円高となり、ヘッジFが円買いへ転じたとの見方が示されている。
ヘッジファンドが再び円売りで敵に回ることを防ぐには、現在の120日MAよりも米ドル高・円安を再び促す動きを抑えることが材料になるとの見解が示唆されている。今後の動向は、こうした水準と市場参加者の行動の関係性に左右されそうだ。