桂畑誠治氏は、米中首脳会談を通過した市場の先行きについて、10月は様子見ムードながら上値指向が再燃する可能性を指摘した。
週明けの東京市場は朝は買い優勢だったものの、直後に利益確定売り圧力を受けて安値引けとなった。前週まで5営業日連続で上昇しており、その反動が出た格好だ。米中首脳会談は今後の追加会談を念頭に置く必要があるが、現時点では明確な方向性は示されず、市場の消化難を引き起こしている。
桂畑氏は10月相場は総じて様子見ムードで上値が重い展開が予想されるとした。一方、米国の8月PCEデフレーターの下方改定の可能性や9月ISM製造業景況感指数、9月雇用統計の発表を受けて米株市場の動向次第で東京市場の上値指向が強まる場面もあり得るとの見方を示した。
日経平均の10月レンジは、上値の目安を6万9600円、下値を6万2700円とする一方、リスク回避が強まれば6万400円前後まで深押しする場面も想定されると説明された。半導体は押し目買い、銀行株は中期的な金利上昇観を背景に投資妙味があるとされた。
インフラ関連の建設株は国策追い風を受けて中期スタンスでの注目対象となるとの見解も示された。次週以降、米中間選挙の結果や金利動向が市場の方向性に影響を与える可能性がある点が強調された。