これが日本を救う｢電力インフラ投資関連｣の32銘柄だ

AI時代の到来に伴い、電力インフラ投資が日本市場の注目テーマとして扱われている。記事では、関連銘柄としての32銘柄を取り上げ、投資対象の背景としてAI普及を動かすエネルギーの基盤整備の重要性が説明されている。

世界の発電設備容量は2000年以降増加を続け、25年時点で10195GWに達している。内訳は太陽光2391GW、石炭火力2242GW、ガス火力2088GW、水力1296GW、風力1291GW、原子力407GW、その他の化石燃料325GW、バイオエネルギー131GW、その他再生エネ24GWとなっている。

IEAのレポートが示すDC向け電力需要の3つのシナリオでは、標準で24年415TWhが30年に945TWh、35年で1200TWhへ拡大する見通し。上振れシナリオでは35年で1700TWhとなる可能性があり、向かい風シナリオでは35年でも700TWhにとどまるという。いずれのシナリオでも電力需要は増加傾向にあるとされる。

これを踏まえ、AIを動かすエネルギーの基盤を整備する電力インフラ投資が喫緊の課題として位置づけられている。アメリカではAIブームを背景にDC建設が進む一方、発電所の増設には天然ガスと原子力の活用が検討されているとの見方が示されている。