日経平均株価は前日比で一進一退となり、前場は底堅さを保つも上値は限られた。米半導体株高を背景にAI関連株が買われた一方、中東情勢の緊迫も懸念材料として市場の動きを抑えた。
22日前場の東京市場で日経平均株価は一進一退となり、前日の終値6万4621円を挟んで推移した。前日に米半導体株高を受けてアドテストなど関連銘柄に買いが入ったが、AI・半導体関連株の買いの勢いが鈍り、場中にかけて上げ幅が200円程度まで拡大した場面もあった。
米株市場では22日朝にSOX指数が2%近く上昇するなど半導体株の相場感は強かった。米メタプラットフォームズが発表した決算を受けた時間外取引の動向も好感され、東京市場でもAI・半導体関連銘柄の一部に買いが集まって日経平均を支えた。
しかし買いが一巡すると関連銘柄の上値は重く、アドテストは一時下げに転じた。東エレクやイビデンは下落し、ラムリサーチの時間外取引での売りが目立つほか、主要ハイテク株中心の米株動向の影響もあり日経平均の上値を抑えた。
ロイター通信などの報道で中東情勢の緊張が再認識され、原油高が日本経済の下振れリスクとして重荷になるとの見方が広まった。TOPIXは続伸し、日経平均を支える一方、個別にはリクルートやベイカレント、太陽誘電が上昇する一方、ソフトバンクグループやフジクラ、スクリンは下落した。