来週の東京市場はFOMCと日銀会合を控え、方向感の定まらない展開が予想される。最大の焦点は11日に発表される米8月CPIで、9月の利上げ可否に影響を与えると見込まれている。
来週の日経平均は前週比で変動が大きくなる可能性があり、米国のFOMCと日銀金融政策決定会合を控える中、CPIの動向次第で市場の方向性が決まると見られている。この記事では、米8月CPIが決定的な指標となるとの見方が中心となっている。
今週の日経平均は6万5020.94円で終え、3日まで4日連続で下落した。中東情勢の緊張と米長期金利の上昇が重荷となり、週末には長期金利の低下を背景に反発が見られた。AI・半導体関連株への資金流入が相場の波を作った一方、相場全体は依然不安定な局面だった。
米雇用統計が市場の流れを大きく左右した。8月非農業部門雇用者数は前月比16万2000人増と市場予想を大幅に上回り、利上げ観測を再燃させた。失業率は4.1%で横ばい。米株は下げ、9月の利上げ確率の市場感は再び高まったが、賃金の伸びは鈍化の兆候を見せ、決定打には至らなかった。
来週は米国市場がレイバーデーで休場となる日があり、手掛かり材料が乏しい日が続く見込み。一方で国内外の指標発表やECB理事会、日銀会合など重要イベントが控える。日経平均は押し目買いの機会を探る局面もありつつ、週末の動向とCPI次第で再び方向性を探る展開が想定される。