ドル円は日銀の利上げ加速観測と国内指標の動向を受けて動意づく見通し。米経済指標の発表待ちの中、中東情勢と原油動向も市場の注目材料となる。
7日のニューヨーク市場でドル円は一時154.06円まで下落した後、154円台前半へ戻り値動きは鈍った。ユーロドルは1.16ドル台前半のレンジ内に収束した。日銀の利上げペース加速への思惑が重しとなり、短期的な下値意識が高まるとの見方が広がっている。
東京市場では日銀の利上げ加速観測やGPIFなど機関投資家の国内資産への資金シフト観測が背景となり、円買いが先行しやすいと見込まれる。主だった日米の要人発言は今週は限定的で、10日発表の増日銀審議委員の講演を見極めたいとのムードがあるが、不意の発言には警戒が必要とされている。
本日発表予定の4-6月期実質GDP改定値は、速報値の前期比+0.3%から+0.4%へ、年率換算も+1.1%から+1.6%へ上方修正される見通し。予想を上回れば早期利上げ期待が高まる可能性がある一方、下方修正なら期待の後退につながり得るとの見方がある。
中東情勢の行方やWTI原油の動向も引き続き市場関心の的となる。原油が93ドル台へ上昇した場合、インフレ懸念と米長期金利の上昇を招く可能性があり、ドル高要因として注目される可能性がある。中国では8月貿易収支の発表が予定され、米中首脳会談への影響が議論されている。