2026年9月11日の東京市場で日経平均は大幅に続落し、約1カ月ぶりの安値圏へ沈んだ。今週は米日銀中銀の金融政策動向が最大の焦点となる見込みで、原油上昇と金利動向も相場を左右する可能性がある。
日経平均株価は前日比1259円61銭安の6万4011円34銭で終え、8月4日以来およそ1カ月ぶりの安値水準となった。背景には前日の米市場の下落と中東情勢のリスク再燃がある。
中東情勢の混乱懸念によりニューヨーク原油先物は1バレル104ドル台と5月中旬以来の高値圏へ。米国とイランの戦闘終結時期観測も材料として挙がっている。
米国の8月PPIの伸びが予想を上回り、インフレ再燃懸念が強まったことから米長期金利が高水準となり、11日には日本の長期金利も3%の節目を付近で推移した。アドバンテストやソフトバンクグループなどAI・半導体関連株も売られた。
今週は米国FOMCの開催（15～16日）と日銀の金融政策決定会合（17～18日）が焦点となる見込み。FRBのウォーシュ議長と日銀の植田総裁の記者会見にも注目が集まりそうだ。