北米市場の休場で薄商いとなる中、米中東情勢と原油動向がドルの支えとなる展開を伝える。
本日のニューヨーク外国為替市場は、コロンブスデーと感謝祭の影響で市場参加者が控えめとなり、取引量が低調になる見込みだ。ただし薄商いは材料次第で値動きが急変するリスクもあり、米株式市場が通常どおり動くことが為替へ影響する可能性がある。
ドル円の下支えには中東情勢の混迷が挙げられる。一方、トランプ大統領がロシアからの軽油供給の合意を発表したことで原油先物が時間外で動いたが、供給量や履行の確実性は不透明で市場は楽観には傾かない。
中東情勢の緊張は原油高を抑えきれず、時間外のWTIは一時89ドル台へ下落後、91ドル台へ回復した。エネルギー価格の高止まりが米長期金利を高止まりさせ、ドル買いを後押しする可能性がある。
欧州政治・財政の不安も相場の重荷となるリスクがある中、日米政策の整合性や円安への政府の姿勢を巡る観測がドル円の動向に影響を及ぼす展開が予想される。薄商いの中で新材料が出れば値動きが拡大する可能性にも注意が必要。