データセンター関連銘柄｜AIラッシュと電力争奪戦が生む投資機会を徹底解説

データセンターはAIやクラウドの普及により需要が拡大しており、ハイパースケーラー4社の2024年設備投資は前年比58%増の2,440億ドルに達した。2025年はさらに伸び、主要5社合計で2026年に6,600〜6,900億ドル規模になるとの予測が出ている。このうち約75%がAIインフラに充てられるとみられる。GPUサーバーの大量調達を背景に、データセンターを自社で建設・運用する動きが進んでいる。

国内のデータセンター投資も加速しており、IDC Japanの調査では2028年に1兆円を超える規模になる見込み。2026年以降の需要増を背景に、建設費は1年間で約1.5倍に急騰しており、竣工データセンターの投資額は以前の水準を上回る見通し。関西電力グループのオプテージが美浜原発の電力を活用したAIデータセンターを2026年度に運用開始予定で、北海道では再エネ電力中心の開発も進む。

データセンター銘柄は層ごとに恩恵の受け方が異なる。DC運用・建設・光通信・電力設備・素材の5層に分け、ピーク時期は建設が2026〜2028年、運用系が2027〜2028年以降に本格寄与する見通し。周辺銘柄として空調・蓄電・電力インフラを担う企業群が注目され、受注残高の推移やDC向け売上比率が鍵となる。

データセンター投資のリスクとして、過剰投資による資本コスト圧迫や、電力価格・規制関連の影響が挙げられる。短期のテーマ性に振れすぎず、実需と業績の裏付けを重視する姿勢が重要で、出遅れ銘柄の周辺株にも次の主役が潜んでいる可能性がある。水資源リスクや蓄電池関連の波及も留意点として挙げられる。