10日の東京市場は日経平均が反発し終盤はプラス圏で引けた。午前は下落が目立ったものの、午後に半導体関連の買い材料が流れ込み、下げ幅を縮小して範囲を広げた。
10日の東京株式市場で日経平均株価は前日比128円17銭高の6万5270円95銭で終え、TOPIXは7.94ポイント高の4054.58となった。午前は米国株安と原油上昇を受けて売りが先行し、日経平均は一時6万5000円を割り込んだ。
午前の取引後半には原油価格の上昇と米長期金利の上昇を背景に相場の重しとなり、株価は軟調に推移。午後に入ると米国市場で主要株価指数が下落する中、半導体関連銘柄が買われ、アドバンテストなどが買われ下げ幅は縮小した。
この流れを受けて午後には売りが一巡し、広範な銘柄にも買い戻しが入り、日経平均はプラス圏で引けた。なお原油高の影響は終日意識され、中東情勢の緊迫化がエネルギー価格の高止まり要因として投資家の警戒感を残した。