日経平均はSOX指数の上昇とKOSPIのボラ低下を背景に反発した。米国雇用統計の影響とAI・半導体株の反発を受け、今後は9月配当取りやAI関連の出世頭銘柄の動向にも注目が集まる。
米国市場では七日に発表された7月の雇用統計を受け、長期金利が低下。NYダウは前日比151.83ドル高の5万4036.93ドル、ナスダック総合は342.26ポイント高の26690.62、S&P500は47.68ポイント高の7757.64とそろって反発した。長期金利の低下がハイテク株や半導体株の買いを誘い、米市場全体の堅調さを後押しした。
8月10日に日経平均は3日ぶりの大幅反発をみせ、終値は前週末比1363.51円高の6万6970.22円まで上昇。7月下旬の安値6万448.90円から6521.32円高と、約10.79％の切り上げとなった。反発の主因はAI・半導体関連の底打ち・リバウンドであり、SOX指数は前日比308.09ポイント高の1万2356.79ポイントと大幅上昇した。
韓国市場ではKOSPIの信用取引残高が急減し、ボラティリティが低下する見通しが示された。信用残高は8月3日には27.4兆ウォンまで減少し、6月24日の38.6兆ウォンから大幅に縮小。規制強化も影響し、個別株のレバレッジ型ETFの取引高も大幅に減少した。これによりSOXのリバウンドが続く場面では、日本のAI・半導体株の上昇を支えるとの見方が出ている。
投資戦略としては、日経平均の5日移動平均線のサポートが機能している間は堅調推移を想定しつつ、25日移動平均線の動向次第で中期トレンドが転換する可能性があるとされた。個別銘柄では9月の配当取りを優先しつつ、高配当・低PER・低PBRの内需系バリュー株を選好する意見と、ボラティリティを覚悟の上でAI・半導体関連のリバウンドを狙う戦略の双方が挙げられている。