日経平均は大幅に続伸。前日米株の反落や米CPI上振れの影響を受けつつ、終盤は半導体関連株の買いで上げ幅を拡大し、6万1000円台を回復した。
11日の米国市場でCPIが市場予想を上回り、米長期金利の上昇が続く中、日経平均は寄り付き後に一時下落も、半導体関連の値がさ株の買いを背景に再び反発した。前日決算発表のソフトバンクグループが重荷となった場面もあったが、円安・ドル高の進行が相場を支えた。
大引けにかけて買いが先行し、日経平均は前日比789.01円高の61,248.59円で終え、3日連続の上昇となった。東証プライム市場の売買高は約27億株、売買代金は約8兆6,968億円だった。
業種別では繊維製品・電気機器・銀行業が上昇する一方、ゴム製品・陸運・空運が下落した。市場全体の値上がり銘柄は約54%、値下がり銘柄は約43%だった。
個別では半導体関連の銘柄としてアドバンテ、東エレク、イビデン、TDK、キオクシアHD、レーザーテック、ファナック、京セラなどが上昇。対してファーストリテ、コナミG、リクルートHD、ホンダ、KDDI、ベイカレント、ソフトバンクG、オムロン、スズキ、ソニーG、ブリヂストン、味の素、サッポロHD、三菱商事、7&iHDなどが下落。