日経平均株価は11月6日に前日比6.0％安の57,434円77銭で終え、直近高値72,366円34銭から20.6％下落。過去27年間で弱気相場入りは9回とされ、背景には米国ITバブル崩壊やリーマン・ショック、欧州債務危機、コロナショックなどのショックがあり、回復速度はマクロ環境次第とされている。
日経平均株価は11月6日に前日比3,643円13銭（6.0％）安の57,434円77銭で取引を終え、6月25日につけた最高値72,366円34銭から20.6％下落した。直近1年間の高値からの下落率が20％を超えると弱気相場入りとみなされ、同記事では過去のケースを振り返ってその示唆を検証している。検証期間は2000年1月4日から2026年11月6日までで、弱気相場入りは今回を含め9回だった。背景にはITバブル崩壊、リーマン・ショック、欧州債務危機、チャイナ・ショック、コロナショックなどがある。
弱気相場入り後の株価の戻りは、マクロ環境や追加的なショックの有無で大きく左右される。ケース1ではリーマン・ショックや欧州危機の影響で安値から直近高値の回復に約6年3カ月を要した。一方、ケース7は約7カ月半、ケース8は約4カ月で回復しており、早期回復の要因として政策対応や業績回復期待が挙げられる可能性がある。企業収益や信用環境の悪化が長期化する局面では回復に数年を要する傾向が見られ、逆にイベント要因のみによる株安であれば戻りは早まると読み取れる。