第1四半期は黒字転換したが、通期計画達成には下期加速が必要

FY2027-Q1の売上高は106億15百万円で、前年同期の79億98百万円から32.7％増加した。営業利益は前年同期の5億14百万円の赤字から2億75百万円の黒字へ転換し、経常利益は3億66百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は3億28百万円となった。売上高営業利益率は短信上で直接は開示されていないが、売上高と営業利益から計算すると2.6％である。

通期予想は売上高600億円、営業利益55億円、経常利益47億円、親会社株主に帰属する当期純利益30億円で、FY2027-Q1時点では従来予想から変更されていない。単純な4四半期均等進捗と比べると、売上高の進捗率は17.7％、営業利益の進捗率は5.0％で、経過期間25％を下回る。通期予想を達成するには、残り3四半期で売上高493億85百万円、営業利益52億25百万円、1四半期平均では売上高約164億62百万円、営業利益約17億42百万円が必要になる。

会社説明では、半導体・フォトマスク装置事業の顧客設備投資計画が着実に実行され、FPD装置事業でも大型パネル需要と設備投資が概ね想定どおりだったことが増収要因とされている。ただし、要因別の売上高・利益寄与額や、固定費吸収、製品ミックス、納入時期による利益変動は開示されていない。FY2027-H1では、単に増収を確認するだけでなく、営業利益率が第1四半期の2.6％から改善しているかを確認したい。

年間配当予想は1株80円で、FY2026実績から据え置かれている。配当性向やDOEなどの還元方針の数値目標は今回の評価済み開示では確認できないため、上期決算では利益予想の維持と配当予想の維持が同時に示されるか、また通期予想の修正理由が定量的に説明されるかが確認ポイントとなる。