減収下の赤字縮小が上期黒字化へつながるか

FY2027-Q1の売上高は1,651.746百万円で、前年同期の1,974.313百万円から322.567百万円、16.3％減少した。一方、営業損失は前年同期の35.273百万円から8.422百万円へ縮小し、営業利益率も約マイナス1.8％からマイナス0.5％へ約1.3ポイント改善した。減収と利益改善が同時に起きており、販売数量の回復よりも、費用抑制と商品構成の変化が先に利益へ表れた局面とみられる。

利益面では、Q1のEBITDAが9百万円の黒字となり、営業損益の赤字を上回った。会社説明では、DTCシフトによる利益構造の改善、広告・販促など戦略投資のコントロール、販管費の減少が営業赤字縮小の要因とされている。ただし、EBITDAの黒字化が減価償却費の負担を吸収して営業利益の黒字化につながるかは、まだ確認できない。FY2027-H1では、営業利益だけでなくEBITDA、減価償却費、戦略投資を並べた利益ブリッジが必要である。

通期計画は売上高7,992百万円、営業利益153百万円、経常利益138百万円、親会社株主に帰属する当期純利益82百万円である。Q1売上高の進捗率は20.7％で、季節性を考慮しない単純な四半期換算の25.0％を4.3ポイント下回る。営業損益は8百万円の赤字であるため、単純な半期換算ではH1売上高3,996百万円、営業利益76.5百万円が目安になるが、これは会社の季節性調整後の計画ではない。H1でどの程度まで利益を積み上げられたかが、下期に必要な回復幅を判断する基準になる。

現時点では、FY2027-Q2の決算説明会開催案内は出ているものの、H1の売上高、営業利益、通期予想に対する進捗率、業績予想の前提条件はまだ開示されていない。次回決算では、Q1の減収要因が一時的なロイヤルカナン食事療法食の反動減なのか、顧客基盤縮小を伴う構造的な減収なのかを、NB・DTC別の売上高と粗利率で切り分ける必要がある。