上期は需要回復と稼働率改善で全セグメントが増収増益

FY2026年中間期のIFRS売上収益は798,742百万円、営業利益は192,680百万円となった。前年同期の売上収益634,311百万円、営業利益61,301百万円から大きく改善しており、営業利益率は前年同期の約9.7％から当中間期の約24.1％へ約14.5ポイント上昇した。税引前中間利益は254,785百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益は217,333百万円で、前年同期の損失から黒字へ転じている。

セグメント別では、自動車向け売上収益が358,679百万円、前年同期比13.4％増、セグメント利益が126,061百万円、同50.8％増となった。産業・インフラ・IoT向けは売上収益412,206百万円、同38.1％増、セグメント利益131,827百万円、同96.4％増で、増益幅は自動車向けを上回った。その他も売上収益27,458百万円、同46.7％増、セグメント利益14,431百万円、同102.2％増となっている。特定の一事業だけでなく、主要2事業とその他のすべてで増収増益となった点が今回の回復の特徴である。

会社側の説明では、需要の増加と前年に実施した流通在庫調整の反動が自動車向けおよび産業・インフラ・IoT向けの増収に寄与した。また、売上総利益の増加に加え、稼働率の上昇と製品ミックスの改善が営業利益率の上昇要因となった。もっとも、今回の開示では、需要増加、稼働率、製品ミックス、為替、製造費用といった各要因を金額ベースで分解した情報は限定的であり、第3四半期累計で改善が続いた場合も、どの要因が寄与したのかを確認する必要がある。

次回決算では、9カ月累計の売上収益と営業利益、主要3セグメントの売上収益・利益の前年同期比、累計ベースの営業利益率を確認したい。特に、産業・インフラ・IoT向けの利益成長率が自動車向けを大きく上回る構図が続くか、自動車向けの利益率が需要回復だけでなく稼働率とミックス改善によって支えられているかが重要である。中間期の約24.1％という営業利益率を基準に、9カ月累計での低下幅が大きい場合は、第3四半期単独のコスト、ミックス、稼働率の変化を追加確認する必要がある。