減収下の赤字縮小が第3四半期も続くか

FY2026-H1の売上高は1,965百万円で、前年同期の2,935百万円から970百万円、率にして33.1％減少しました。一方、営業損失は171百万円で、前年同期の211百万円から40百万円縮小し、調整後EBITDAも赤字額が201百万円から167百万円へ縮小しています。売上規模は大きく落ち込んでいるものの、広告宣伝費や人件費を含む固定費の抑制によって営業損失を圧縮した構図です。

ただし、四半期の推移は改善一辺倒ではありません。第1四半期は売上高981百万円、営業損失51百万円でしたが、H1累計との差からみた第2四半期単独は売上高約984百万円、営業損失約120百万円となり、赤字幅は第1四半期より拡大しました。経常損失もH1で168百万円と、前年同期の136百万円から悪化しており、営業段階の損失縮小が営業外収益の消失を補えていません。第3四半期では、営業利益だけでなく経常損失も拡大しないかを確認する必要があります。

費用面では、マッハバイトの収益性重視への方針転換に伴い、広告宣伝費が前年同期比56.2％減少し、人件費も6.5％減少しました。しかし、会社は構造改革の進捗を精緻に予測することが困難として、FY2026通期の売上高・営業利益・経常利益・純利益を非開示としています。また、固定費率を構造改革の新たな進捗指標に設定する予定としていますが、H1時点の実績値や目標水準は示されていません。

次回決算では、Q2単独の約120百万円の営業損失を第3四半期単独でどこまで縮小できたか、さらに累計営業損失171百万円が改善したかを確認します。営業利益の黒字化が難しい場合でも、調整後EBITDA、広告宣伝費、人件費、業務委託費などの削減額を要因別に開示できるかが重要です。通期予想の再開示、固定費率の実績、営業キャッシュ・フローの開示有無も、構造改革の実効性を判断する材料になります。