上期は過去最高、通期予想は利益先行で上方修正

2026年1月から6月までの上期は、売上収益が639,397百万円、事業利益が95,846百万円、営業利益が109,699百万円、親会社の所有者に帰属する中間利益が72,578百万円となった。前年同期比ではそれぞれ10.4％増、54.3％増、100.0％増、104.2％増であり、4つの主要指標がすべて過去最高を更新している。特に事業利益率は15.0％まで上昇しており、売上成長を上回る利益改善が確認できる。

8月に修正された通期予想は、売上収益1,320,000百万円、事業利益192,500百万円、営業利益199,500百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益117,000百万円である。上期の進捗率は売上収益48.4％、事業利益49.8％、営業利益55.0％、親会社帰属利益62.0％となる。単純計算では、下期に売上収益680,603百万円、事業利益96,654百万円、営業利益89,801百万円、当期利益44,422百万円を積み上げる必要があるため、第3四半期では通期達成に向けた残り期間の利益水準を再点検する必要がある。

もっとも、営業利益には旧イスラエル工場敷地の固定資産売却益35,302百万円が含まれる一方、米国セーラム工場の閉鎖に伴う一時費用14,952百万円や減損損失3,914百万円も計上されている。したがって、営業利益109,699百万円の伸びをそのまま通常の収益力の改善とみなすのではなく、事業利益95,846百万円の進捗と、タイヤ・MB各事業の利益率を軸に評価することが重要である。

第3四半期決算では、通期予想1,320,000百万円、事業利益192,500百万円、営業利益199,500百万円が据え置かれるか、あるいは再修正されるかが第一の確認事項となる。加えて、上期に説明された高付加価値商品の販売増、OHTの収益性を伴う数量増、MBの構造改革、コスト改善が、下期の通常事業利益にどの程度寄与したかについて、要因別の金額または少なくとも価格・数量・MIX・コストの定量的な説明が追加されるかを確認したい。