FY2027売上計画はQ1時点で大幅な後ろ倒しとなっており、中国売上と製造移管の実現がH1の焦点となる

FY2026の売上高は323百万円と、FY2025の961百万円から66.4％減少した。一方、FY2027の売上高予想は1,038百万円で、前期比221.0％増を見込んでいる。したがって、会社計画は過去の海外向け売上が計上されなかったFY2026から、中国向けを含む海外販売と製造体制の再構築によって急回復するシナリオである。

しかし、FY2027-Q1の売上高は92百万円にとどまり、前年同期と同水準だった。通期予想に対する進捗率は8.9％で、四半期ごとに均等に売上が発生すると仮定した25％を16.1ポイント下回る。通期予想を達成するには、Q2以降の残り3四半期で946百万円、単純平均で1四半期あたり約315百万円の売上が必要となるため、Q2を含む上期に売上の立ち上がりが確認できなければ、下期への依存度が一段と高まる。

会社はFY2026の減収理由として、前期に計上された海外向け売上高が当期に計上されなかったことを挙げている。過去には中国・海南島医療特区への初回出荷を2025年3月に行い、2026年3月には現地BNCTセンターで頭頸部癌の治療が開始された。ただし、現時点で確認できる業績開示では、中国向け売上高、地域別売上高、海南での治療件数、1治療あたりの薬剤消費量が切り分けられていない。

次回決算では、単に通期予想を維持するかだけでなく、FY2027-Q2累計の売上高、海外売上の金額と比率、中国での治療件数または出荷数量を確認する必要がある。これらが開示されない場合、中国での治療開始が実際の売上回復につながっているかを、全社売上92百万円という単一の数値だけで判断することになる。