第1四半期の赤字縮小は確認できたが、FY2027-H1は夏期講習で通期計画への進捗を測る局面

FY2027-Q1の売上高は2,992.813百万円で、前年同期の2,796.419百万円から196.394百万円、7.0％増加した。営業損失は521.939百万円で、前年同期の554.105百万円から32.166百万円縮小し、売上高営業利益率も前年同期の約マイナス19.8％から当期の約マイナス17.4％へ改善している。ただし、経常損失は522百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は340百万円であり、利益の3段階すべてが赤字である点は変わっていない。

会社のFY2027通期予想は、売上高16,223百万円、営業利益1,064百万円、経常利益1,031百万円、親会社株主に帰属する当期純利益609百万円である。第1四半期の売上進捗率は単純計算で約18.4％にとどまるが、同社は季節講習の実施時期と在籍者数の増加により、第1四半期の収益性が低く、第2四半期・第3四半期の収益性が高くなる構造を継続的に説明している。そのため、Q1の進捗率だけで通期未達と判断するより、夏期講習を含む上半期で売上と利益がどこまで積み上がるかを確認する必要がある。

比較対象となるFY2026-H1は、売上高7,066.947百万円、営業利益167.522百万円であった。FY2027-H1で売上高が前年同期を上回り、営業利益も少なくとも前年同期の167.5百万円を超えれば、Q1の赤字縮小が季節要因だけでなく、個別指導の在籍者数増加や講習会の好調に支えられた改善である可能性が高まる。一方、売上が増えても営業利益が前年同期を下回る場合は、人件費、広告宣伝費、家賃などの固定的な費用増加が夏期講習の増収効果を打ち消している可能性がある。

次回決算では、単に上半期の売上高と営業利益を示すだけでなく、夏期講習の申込者数、受講単価、オプション授業の申込状況、個別指導とクラス指導の売上寄与を分けて確認したい。Q1では増減要因が定性的に説明されているものの、各要因が何百万円の増収・減益に結び付いたかは開示されていない。通期営業利益予想1,064百万円の達成確度を判断するには、H1時点での営業利益の絶対額と、下半期に必要となる利益額の双方が重要になる。