Impact of Yen Appreciation on Earnings
First written in FY2016-Q3. 10 of 28 entries say "Materialised", first in FY2016. Latest entry: FY2026-H1.
The whole theme swung hardest in 2025: 71 of 159 companies on the "Worse" side.
- FY2026-H1Yen depreciation benefits and foreign exchange gains coexistAnnual report
「円安効果等により単価が上昇した結果、売上高は15,002,726千円と前年度比440,563千円（3.0％）の増収となりました。為替差益 - 99,169」
円安効果は単価上昇を通じて増収要因となり、営業外損益でも99,169千円の為替差益を計上した。 - FY2025-H1円安による単価上昇と為替差損が併存Annual report
「円安効果等により単価が上昇した結果、売上高は14,562,162千円と前年度比1,892,626千円（11.5％）の減収となりました。 為替差益 72,251 - 為替差損 - 44,104」
円安効果は単価上昇を通じて売上高を下支えした一方、営業外損益では前年同期の為替差益72,251千円から当中間連結会計期間の為替差損44,104千円へ転じた。 - FY2024-Q2為替差損から為替差益へ転化Annual report
「為替差益 - 72,251 為替差損 62,672 -」
前年同期の為替差損62,672千円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益72,251千円となった。円安効果が単価上昇要因となる状況に加え、営業外の為替損益も差損から差益へ転じた。 - FY2024-Q1円安効果が単価上昇要因となる一方、為替差損は縮小Annual report
「新モデル投入効果、前連結会計年度における値上げと円安効果により単価が大きく上昇した結果、売上高は8,145,797千円と前年度比28,484千円（0.4%）の増収となりました。」
円安効果が単価上昇を通じて増収要因となった。一方、為替差損は前年同期の147,835千円から96,943千円へ縮小した。 - FY2023-Q3円安効果と為替差益が継続Annual report
「当第３四半期連結累計期間の業績につきましては、中国を中心とするアジア市場の好調と円安効果が牽引し、売上高は24,591,595千円と前年度比3,458,377千円（16.4%）の増収となりました。」
円安効果が引き続き増収要因として記載された。また、営業外収益の為替差益は58,019千円となり、前年同期の44,147千円から増加した。 - FY2023-Q2円安効果と為替差損が併存Annual report
「当第２四半期連結累計期間の業績につきましては、中国を中心とするアジア市場の好調と円安効果が牽引し、売上高は15,216,229千円と前年度比1,776,725千円（13.2%）の増収となりました。」
円安効果が売上高・利益の増加要因となる一方、営業外費用では為替差損62,672千円を計上し、為替変動の影響が両面で実績に現れた。 - FY2023-Q1MaterialisedAnnual report
「為替差損 - 147,835」
当第1四半期連結累計期間に為替差損147,835千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れた。 - FY2022-Q3円安が営業増益要因となる一方、為替差益は小幅減少Annual report
「前年度に順次投入した新モデル（Z8シリーズ）等の値上げ効果、円安や販売費及び一般管理費が想定より費消されなかったことから、営業利益は6,400,418千円と前年同期比1,539,825千円（31.7%）の増益となりました。」
従来の円高による下押しとは異なり、当四半期も円安が営業利益の増益要因として記載された。営業外の為替差益は44,147千円で、前年同期の44,395千円から小幅に減少した。 - FY2022-Q2Higher foreign exchange gainsAnnual report
「為替差益 56,755 62,424」
営業外収益の為替差益は前年同期の56,755千円から62,424千円へ増加した。 - FY2022-Q1Foreign-exchange gains increasedAnnual report
「為替差益 1,367 24,544」
営業外収益の為替差益は前年同期の1,367千円から24,544千円へ増加し、為替変動の影響が利益実績に現れた。 - FY2021-Q3RestatedAnnual report
「為替差益 - 44,395 為替差損 16,352 -」
前年同期の為替差損16,352千円に対し、当第3四半期連結累計期間は為替差益44,395千円となり、為替差損から差益へ転じた状態を再確認した。 - FY2021-Q2為替差損から為替差益へ転化Annual report
「為替差益 - 56,755 為替差損 39,161 -」
前年同期の為替差損39,161千円に対し、当第2四半期連結累計期間は為替差益56,755千円となり、為替損益の表示が差損から差益へ転じた。 - FY2021-Q1ユーロ円安が営業増益要因Annual report
「ユーロが円安で推移したこともあり、営業利益は1,431,851千円と前年同期比364,161千円（34.1％）の増益となりました。」
従来の円高による下押しとは異なり、当四半期はユーロの円安推移が営業利益の増益要因の一つとして記載された。 - FY2020WorsenedAnnual report
「当社グループは為替相場が大きく変動した場合には、当社グループの経営成績に影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率が2020年9月期に76.6％となり、前年度の75.5％から上昇した。為替変動を主要な業績リスクとする説明が続いている。 - FY2020-Q2RestatedAnnual report
「為替も想定比若干の円安で推移したこと、子会社販売も好調なことにより営業利益は2,054,977千円と、前年同期比362,512千円（21.4％）の増益となりました。」
為替が想定比で若干の円安となり、子会社販売の好調とともに営業利益の増益要因となったことを再確認した。 - FY2020-Q1想定比若干の円安が業績を押し上げAnnual report
「為替も想定比若干の円安で推移したこと、子会社販売も好調なことにより営業利益は1,067,690千円と、前年同期比204,072千円（23.6％）の増益となりました。」
為替は想定比で若干の円安となり、子会社販売の好調とともに営業利益の増益要因として記載された。 - FY2019円高影響が想定より限定的Annual report
「為替も想定よりは円高に推移しなかった、子会社販売が好調なことにより営業利益は4,203,949千円と、前年度比469,912千円（12.6％）の増益となりました。」
円高は想定ほど進行せず、子会社販売の好調とともに営業利益の増益要因として記載された。一方、当期には為替差損39,744千円も計上されている。 - FY2019-Q3MaterialisedAnnual report
「為替差損 － 52,985」
当第3四半期連結累計期間に為替差損52,985千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れた。 - FY2019-Q2MaterialisedAnnual report
「為替差損 24,562 19,841」
当第2四半期連結累計期間に為替差損19,841千円を計上し、為替変動の影響が引き続き実績に現れた。 - FY2019-Q1MaterialisedAnnual report
「為替差損 - 15,579」
当第１四半期の損益計算書で為替差損15,579千円を計上し、為替変動の影響が実績に現れた。 - FY2018RestatedAnnual report
「外貨建ての販売高が売上高の過半を占めておりますので、為替相場の変動は、当社グループの主要な業績変動要因となっております。」
外貨建て販売高が過半を占め、為替相場の変動を主要な業績変動要因とする説明を再確認した。 - FY2018-Q2MaterialisedAnnual report
「経常利益は為替差損の減少により1,657,071千円と前年同期比196,882千円 (13.5％) の増益となりました。」
為替差損が引き続き経常利益に影響したが、前年同期より減少し、経常利益の増益要因となった。 - FY2017MaterialisedAnnual report
「経常利益は為替差益の減少はありましたが、3,497,127千円と前年度比252,977千円（7.8％）の増益となりました。」
円高・為替差益の減少が経常利益の増益を抑制する要因として通期業績に実際に反映された。 - FY2017-Q3MaterialisedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間の為替相場は、当社売上換算レート：１ドル＝111.40円、前年同期比1.87円の円高、１ユーロ＝120.16円、前年同期比8.21円の円高、海外子会社換算レート（平成29年３月31日）：１ドル＝112.19円、前年同期比0.49円の円高、１ユーロ＝119.79円、前年同期比7.91円の円高となりました。」
ドル・ユーロについて前年同期比の円高が継続し、業績説明でも円高の影響があったと記載された。 - FY2017-Q2MaterialisedAnnual report
「一方、減益要因としては、円高の影響が94,332千円、販売費及び一般管理費の増加が95,341千円ありました。」
円高の影響が94,332千円の減益要因として実績計上された。 - FY2017-Q1MaterialisedAnnual report
「円高の影響は76,432千円となります。」
円高の影響が当第１四半期の営業利益に対する減益要因として76,432千円発生した。 - FY2016MaterialisedAnnual report
「一方、減益要因としては、円高の影響が521,011千円、生産数量増加に伴う製造原価の増加が500,052千円ありました。」
円高リスクが実際の営業利益の減益要因として521,011千円発生した。 - FY2016-Q3First statedAnnual report
「その結果、為替円高の影響がありましたが、販売増がその影響を吸収して、連結売上高は10,646,241千円（前年同期比5.7％増）と前年同期比で増加致しました。当該期の為替相場は、当社売上換算レート：１USドル＝113.27円（前年同期比△6.24円）、１ユーロ＝128.37円（同△9.25円）」
円高の影響を認識し、ドル・ユーロの換算レートを前年同期との差額とともに記載している。