Damage to Manufacturing Sites and Equipment and Operational Shutdowns Caused by Natural Disasters
First written in FY2016. 2 of 7 entries say "Materialised", first in FY2018-Q3. Latest entry: FY2023.
The whole theme swung hardest in 2018: 33 of 133 companies on the "Worse" side.
- FY2023RestatedAnnual report
「当社企業グループは、地震、津波、台風等の自然災害あるいはパンデミックの発生等によって、当社企業グループの製造拠点が壊滅的な損害を受けるもしくは操業不能に陥る可能性があります。」
地震・津波・台風及びパンデミックによる製造拠点の損害・操業停止リスクを継続して記載している。 - FY2021ReframedAnnual report
「当社企業グループは、地震、津波、台風等の自然災害あるいはパンデミックの発生等によって、当社企業グループの製造拠点が壊滅的な損害を受けるもしくは操業不能に陥る可能性があります。」
従来の地震中心の自然災害リスクを、津波、台風、パンデミックによる操業不能まで含むリスクとして再整理している。緊急時対策本部やオンライン業務による事業継続対応も記載した。 - FY2019RestatedAnnual report
「地震等の自然災害によって、当社企業グループの製造拠点が壊滅的な損害を受ける可能性があります。当社企業グループの工場、事業所は一定の地震に耐え得る機能を有しております。」
自然災害による製造拠点の損害・操業停止リスクと、一定の耐震機能による対応を継続して記載している。 - FY2018MaterialisedAnnual report
「当連結会計年度におけるわが国経済は、西日本のみならず、北海道を含む東日本において大きな自然災害に見舞われたものの、」
当年度に西日本、北海道を含む東日本で大きな自然災害が発生したことを実績として記載している。 - FY2018-Q3MaterialisedAnnual report
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、輸出、生産活動に加えて個人消費も持ち直し、緩やかな回復基調となりましたが、自然災害による減産や物流網の寸断のほか、原材料価格の高騰が業況を下押ししました。」
自然災害による減産・物流網の寸断が実際に発生し、原材料価格の高騰とともに業況を下押ししたと記載している。 - FY2017MitigatedAnnual report
「当社企業グループの工場、事業所は一定の地震に耐え得る機能を有しております。しかしながら、工場、事業所、機械及びライフラインが壊滅的な損害を被った場合、製造業務が一時的に停止し、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
一定の耐震機能を有することを対処として記載したが、壊滅的損害・操業停止の可能性は残している。 - FY2016First statedAnnual report
「Natural disasters such as earthquakes could cause catastrophic damage to the Group’s manufacturing sites.」
Identifies damage to factories, offices, machinery and lifelines, including temporary suspension of manufacturing operations and restoration costs, as risks.