Achieving Earnings Recovery

「In its core operations, revenue increased 20.0% year on year to ¥2.128 billion, but the operating loss widened to ¥2.155 billion from ¥1.456 billion in the previous fiscal year.」

「この結果、当中間連結会計期間の業績は、売上高1,086百万円（前年同期比86.6％増）、営業損失1,216百万円（前年同期は営業損失534百万円）、経常損失9,227百万円（前年同期は経常損失561百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する中間純損失9,355百万円（前年同期は親会社株主に帰属する中間純利益825百万円）となりました。」

「In the first quarter of the fiscal year ending August 2026, the difficult conditions continued, with net sales of ¥531 million, an operating loss of ¥592 million, a crypto asset valuation loss of ¥1,965 million, and a quarterly net loss attributable to owners of the parent of ¥2,777 million.」

「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高1,774百万円、売上総利益は884百万円、売上高総利益率は49.8％となりました。一方、販売費及び一般管理費は、2,341百万円となり、営業損失1,456百万円、経常損失316百万円となり、親会社株主に帰属する当期純損失2,660百万円となりました。」

「これらの施策により、安定的かつ長期的な収益基盤の確立を目指しておりますが、現時点におきましては売上・利益ともに厳しい状況が続いております。」

「この結果、当第３四半期累計期間の業績は、売上高2,261百万円となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失692百万円、経常損失736百万円となりました。また、四半期純損失804百万円となりました。」

「この結果、当第２四半期累計期間の業績は、売上高1,648百万円となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失489百万円、経常損失527百万円となりました。また、四半期純損失553百万円となりました。」

「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高852百万円（前年同四半期比16.7％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失200百万円（前年同四半期は営業損失154百万円）、経常損失216百万円（前年同四半期は経常損失172百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失229百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失173百万円）となりました。」

「以上の結果、当社の当連結会計年度は、売上高4,216百万円（前年同期比16.7％減）、売上総利益は2,244百万円（前年同期比18.5％減、売上高総利益率は前年同期比1.2pt低下し53.2％）となりました。…営業損失740百万円（前年同期比315百万円悪化）、経常損失801百万円（前年同期比353百万円悪化）となり、…親会社株主に帰属する当期純損失1,164百万円（前年同期比639百万円悪化）となりました。」

「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高3,165百万円（前年同四半期比17.3％減）となりました。売上高が減少したことによる売上総利益の減少の影響を受け、営業損失539百万円（前年同四半期は営業損失253百万円）、経常損失566百万円（前年同四半期は経常損失267百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失588百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失315百万円）となりました。」

「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,174百万円（前年同四半期比10.7％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失370百万円（前年同四半期は営業損失249百万円）、経常損失392百万円（前年同四半期は経常損失252百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失409百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失296百万円）となりました。」

「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高1,022百万円（前年同四半期比20.3％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失154百万円（前年同四半期は営業損失60百万円）、経常損失172百万円（前年同四半期は経常損失61百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失173百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失46百万円）となりました。」

「以上の結果、当社の当連結会計年度は、売上高5,059百万円（前年同期比0.4％減）、売上総利益は2,754百万円（前年同期比2.9％減、売上高総利益率は前年同期比1.5pt低下し54.4％）となりました。一方、販売費及び一般管理費は、3,179百万円（前年同期比8.7％減）と、前連結会計年度から継続して行ってきた収益体質への転換のための費用削減の取組み（役員報酬の削減、希望退職制度の実施、業務委託契約の見直し、物流倉庫の一部返還、本社・店舗の賃料見直し）の効果により前年同期比で301百万円圧縮したことで、営業損失424百万円（前年同期比219百万円改善）、経常損失447百万円（前年同期比186百万円改善）、親会社株主に帰属する当期純損失525百万円（前年同期比265百万円改善）となりました。」

「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高3,828百万円（前年同四半期比0.4％減）となりました。コスト削減効果があったものの、粗利益の減少を吸収しきれず、営業損失253百万円（前年同四半期は営業損失484百万円）、経常損失267百万円（前年同四半期は経常損失475百万円）となりました。また、保有する投資有価証券の評価損を計上したことに加えて、税効果会計における繰延税金資産の取崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失315百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失644百万円）となりました。」

「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,435百万円（前年同四半期比7.5％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失249百万円（前年同四半期は営業損失279百万円）、経常損失252百万円（前年同四半期は経常損失272百万円）となりました。また、保有する投資有価証券の評価損を計上したことに加えて、税効果会計における繰延税金資産の取崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失296百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失339百万円）となりました。」

「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高1,283百万円（前年同四半期比10.8％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失60百万円（前年同四半期は営業損失23百万円）、経常損失61百万円（前年同四半期は経常損失18百万円）となりました。また、親会社株主に帰属する四半期純損失46百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失21百万円）となりました。」

「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高3,842百万円（前年同四半期比6.3％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失484百万円（前年同四半期は営業損失337百万円）、経常損失475百万円（前年同四半期は経常損失308百万円）となりました。また、店舗及びインターネット販売事業のソフトウェアにおける減損損失、希望退職制度の実施に伴う事業構造改善引当金繰入額を計上するとともに、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失644百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失425百万円）となりました。」

「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,632百万円（前年同四半期比10.8％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失279百万円（前年同四半期は営業損失187百万円）、経常損失272百万円（前年同四半期は経常損失192百万円）となりました。また、インターネット販売事業のソフトウェアにおける減損損失を計上したことに加えて、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失339百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失306百万円）となりました。」

「この結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高1,439百万円（前年同四半期比5.0％減）となりました。売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、コストダウンは進めたものの、営業損失23百万円（前年同四半期は営業損失28百万円）、経常損失18百万円（前年同四半期は営業損失31百万円）となりました。また、インターネット販売事業のソフトウェアにおける減損損失を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失21百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失37百万円）となりました」

「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高4,098百万円（前年同四半期比8.8％減）となりました。店舗や自社サイトの売上高が減少したことによる粗利益の減少の影響を受け、営業損失337百万円（前年同四半期は営業利益47百万円）、経常損失は休業した店舗における雇用調整助成金の影響もあり308百万円（前年同四半期は経常利益48百万円）となりました。また、自社サイト及び全社資産のソフトウェア、並びに不採算店舗における減損損失を計上するとともに、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失425百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円）となりました。」

「この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,950百万円（前年同四半期比1.5％減）となりました。自社サイトの売上高が減少したことによる粗利益の減少に加えて、プロモーション施策による広告費の増加や新規出店による初期費用の影響等で営業損失は187百万円（前年同四半期は営業損失11百万円）、経常損失は192百万円（前年同四半期は経常損失10百万円）となりました。また、自社サイト及び全社資産のソフトウェア、並びに不採算店舗における減損損失を計上するとともに、税効果会計における繰延税金資産の取り崩しによる法人税等調整額を計上したことにより、親会社株主に帰属する四半期純損失306百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円）となりました。」

「このような状況の下、当社は前連結会計年度から注力している事業拡大のための投資を当連結会計年度においても継続して進めております。具体的には、ブランド価値の最大化と自社サイトへの流入強化を目的としたYouTubeやInstagramへの広告配信等プロモーション施策の継続、また2019年10月に約５年ぶりとなる新規出店を２店舗行いました。」

「この結果、当連結会計年度の業績は、売上高6,261百万円（前連結会計年度比5.5％減）、営業利益88百万円（前連結会計年度比74.7％減）、経常利益は91百万円（前連結会計年度比73.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益62百万円（前連結会計年度比75.6％減）となりました。」

「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高4,492百万円（前年同四半期比5.0％減）、営業利益47百万円（前年同四半期比76.6％減）、経常利益48百万円（前年同四半期比75.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益28百万円（前年同四半期比84.4％減）となりました。」

「このような状況の下、当社は2016年４月から開始いたしました再生プロジェクトが前連結会計年度まででほぼ完了し、当連結会計年度よりさらなる事業拡大のための成長戦略へと舵を切っております。事業の方向性としては、EC及びAI等で業務効率化を急速に進めると共に、連結子会社ATLABが展開する事業の拡大等の施策をとっております。上期は投資期間が先行しているため、売上高、利益面ともに具体的な効果が出てくるのは下期以降と見込んでおり、足元の数値で計画に対しては概ね順調な状況で進行しております。この結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高2,994百万円、営業損失11百万円、経常損失10百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失22百万円となりました。」

「The key measures of the revitalization project launched in April 2016, including the restructuring of unprofitable stores, store revitalization and gross-margin improvement, were largely completed by the previous consolidated fiscal year. From the current consolidated fiscal year, we are shifting toward a growth strategy aimed at further business expansion.」

「このような状況の下、当社は平成28年４月から開始いたしました再生プロジェクトにおける不採算店舗整理、店舗の再生、粗利率改善及び秋冬物の収益改善が当連結会計年度に、概ね完了いたしました。」

「このような状況の下、当社は平成28年４月から開始いたしました再生プロジェクトの第１段階である、不採算店舗整理、店舗の再生及び粗利率改善等が寄与いたしました。また、当期より再生プロジェクトの第２段階として、春夏利益偏重型からの脱却を目指し、秋冬商材を強化し、フルシーズン型への転換を継続中です。この結果、この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高につきましては4,726百万円、営業利益につきましては203百万円、経常利益につきましては199百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益184百万円となりました。なお、個別業績では営業利益214百万円、経常利益211百万円、四半期純利益196百万円となり、利益面につきましては、すべての段階利益が前年同四半期比で４倍超えとなりました。」

「以上の結果、売上高につきましては、店舗販売事業において、前期以前に退店したことによる減少以上に既存店舗が好調に推移いたしました。一方、インターネット販売事業において、自社ブランドイメージの毀損を回避するため、他社アパレルのEC強化の値引き合戦に積極的に参入しない方針の下、粗利益確保を優先いたしました。その影響により、3,116百万円（前年同四半期比3.5％減）となりました。営業利益につきましては、粗利率改善等により85百万円（前年同四半期は営業損失35百万円）となり、経常利益につきましても、93百万円（前年同四半期は経常損失35百万円）となりました。四半期純利益につきましては、不採算店舗の退店に伴う解約違約金12百万円を特別損失へ計上した一方、税効果会計における繰延税金資産を計上したことにより、86百万円（前年同四半期は四半期純損失57百万円）となりました。利益面に関しましては、すべての段階利益で増益となりました。」

「このような状況の下、当社は平成28年４月から開始いたしました再生プロジェクトの第１段階である、店舗の再生及び粗利率改善等が本格的に寄与いたしました。また、当期より再生プロジェクトの第２段階として、春夏利益偏重型からの脱却を目指し、秋冬商材を強化し、フルシーズン型への転換を開始いたしました。以上の結果、売上高につきましては、インターネット販売事業が主たる事業として牽引し、店舗販売事業においても、前期以前に退店したことによる減少以上に既存店舗が好調だった結果、1,586百万円（前年同四半期比1.0％増）となり増収となりました。営業利益につきましては、粗利率改善等により97百万円（前年同四半期比186.1％増）となり、経常利益につきましても、101百万円（前年同四半期比202.6％増）となりました。四半期純利益につきましては、不採算店舗の退店に伴う解約違約金６百万円を特別損失へ計上した一方、税効果会計における繰延税金資産を計上したことにより、91百万円（前年同四半期比319.7％増）となりました。すべての段階利益で増益となりました。」

「As noted above, operating income was ¥202 million, compared with an operating loss of ¥60 million in the previous year, reflecting improvements in the gross margin and reductions in store expenses. Ordinary income was ¥201 million, compared with an ordinary loss of ¥68 million in the previous year. Net income was ¥187 million, compared with a net loss of ¥20 million in the previous year, mainly because the Company recognized ¥55 million in impairment losses related to declining profitability at unprofitable stores as an extraordinary loss, while also recognizing deferred tax assets under tax-effect accounting. All levels of profit achieved the first full-year return to profitability since the listing.」

「As noted above, operating income was ¥49 million, compared with an operating loss of ¥117 million in the same quarter of the previous year, reflecting improvements in the gross margin and reductions in store expenses. Ordinary income was ¥47 million, compared with an ordinary loss of ¥121 million in the same quarter of the previous year. Quarterly net income was ¥10 million, compared with a quarterly net loss of ¥11 million in the same quarter of the previous year, following the recognition of ¥19 million in impairment losses as an extraordinary loss, mainly due to declining profitability at unprofitable stores. All levels of profit returned to positive territory. Going forward, we will continue pursuing a policy focused on securing profits ahead of the summer, when demand for our products is strong, while further accelerating the turnaround project, increasing the sales mix of our highly efficient internet sales business, and aiming to achieve our full-year earnings forecast.」

「Going forward, we will continue pursuing a policy focused on securing profits ahead of the spring and summer season, when demand for our products is strong, while further accelerating the turnaround project, increasing the sales mix of our highly efficient internet sales business, and aiming to achieve our full-year earnings forecast.」

「Through the previous fiscal year, we had recorded operating losses and net losses for 3 consecutive fiscal years, creating circumstances that raised substantial doubt about the going-concern assumption. However, in the cumulative first-quarter period, we returned to profitability, recording operating income of ¥34 million and quarterly net income of ¥21 million.」

「In the second half of the fiscal year, from 1 March 2016 to 31 August 2016, we recorded operating income of ¥127 million.」

「Looking ahead, as we prepare for the summer season, when demand for our products is expected to be strong, we will continue pursuing higher profits while expanding our licensing business, reducing fixed costs through store closures, cutting head-office expenses, and concentrating management resources on our highly efficient internet sales business. Through these efforts, we will continue to pursue earnings recovery.」