Improving Profitability through Project Profitability Management and Low-Cost Operations
First written in FY2018-Q1. 24 of 35 entries say "Advanced", first in FY2018-Q2. Latest entry: 2026-08-14.
91 other companies' latest entry also says "Advanced".
- FY2027-H1Lower profitability despite higher revenueAnnual report
「売上総利益 (％) 3,408 (33.0) 3,507 (31.6) 99 2.9 営業利益 （％） 1,168 (11.3) 968 (8.7) △199 △17.1 経常利益 （％） 1,160 (11.3) 967 (8.7) △193 △16.6」
売上総利益は前年同期比2.9％増となったが、売上総利益率は33.0％から31.6％へ低下し、営業利益率・経常利益率も11.3％から8.7％へ低下した。増収下で収益性が低下している。 - FY2025AdvancedAnnual report
「売上総利益 （％） 5,693 (30.2) 7,490 (32.1) 1,797 31.6 営業利益 （％） 1,393 (7.4) 2,592 (11.1) 1,199 86.0 経常利益 （％） 1,381 (7.3) 2,581 (11.1) 1,199 86.9」
売上総利益率は32.1％、営業利益率・経常利益率は11.1％となり、営業利益・経常利益はいずれも前年同期比86％超の増加となった。 - 2026-03-17AdvancedBusiness Plan
「Criteria for deciding whether to submit a proposal (Bid/No-Bid criteria).」
Project profitability management has been enhanced into a project-selection system covering strategic fit, probability of winning a competitive bid, profitability, risk, and resource allocation before proposals are submitted. - FY2026-H1AdvancedAnnual report
「売上総利益 (％) 2,985 (29.6) 3,408 (33.0) 423 14.2 営業利益 （％） 1,008 (10.0) 1,168 (11.3) 160 15.9 経常利益 （％） 1,000 (9.9) 1,160 (11.3) 159 16.0」
売上総利益率は前年同期の29.6％から33.0％へ、営業利益率は10.0％から11.3％へ、経常利益率は9.9％から11.3％へ上昇した。収益性改善の測定可能な前進が示されている。 - FY2025-H1AdvancedAnnual report
「売上総利益 (％) 1,880 (29.9) 2,985 (29.6) － － 営業利益 （％） 79 (1.3) 1,008 (10.0) － －」
当中間連結会計期間に営業利益率10.0％、経常利益率9.9％を計上している。比較対象期間が異なるため単純な前年同期比較はできないが、収益性に関する測定可能な実績を示している。 - FY2024-Q4AdvancedAnnual report
「売上総利益 (％) 878 (28.9) 1,270 (28.5) － － 営業利益又は営業損失（△） （％） △20 (△0.7) 286 (6.4)」
売上総利益率は28.5％、営業利益率は6.4％となり、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。比較対象期間が異なるため、増減率は記載されていない。 - FY2024-Q2増収下の販管費増加・減益Annual report
「売上総利益 (％) 1,690 (30.1) 1,880 (29.9) 190 11.2 営業利益 （％） 219 (3.9) 79 (1.3) △139 △63.8」
売上総利益は11.2％増となった一方、販売費及び一般管理費は前年同期の14億71百万円から18億01百万円へ増加し、営業利益は219百万円から79百万円へ減少した。 - FY2024-Q1増収下の販管費増加・赤字転落Annual report
「売上総利益 (％) 815 (28.3) 878 (28.9) 63 7.8 営業利益又は営業損失（△） （％） 73 (2.6) △20 (△0.7) △94 －」
売上総利益率は28.3％から28.9％へ改善した一方、販売費及び一般管理費は7億41百万円から8億99百万円へ増加し、営業損失20百万円を計上した。 - FY2023AdvancedAnnual report
「売上総利益は39億64百万円、営業利益は10億27百万円、経常利益は10億35百万円となりました。」「案件マネジメント強化による利益率向上実現等の要因で過去最高益を記録しました。」
案件マネジメント強化等により、売上総利益率30.2％、営業利益率7.8％、経常利益率7.9％となり、過去最高益を記録した。 - FY2023-Q3AdvancedAnnual report
「売上総利益 （％） 1,861 (29.1) 2,708 (27.9) 847 45.5 営業利益 （％） 61 (1.0) 489 (5.1) 427 690.3」
内製化・コスト抑制の取り組みを背景に、売上高が前年同期比51.6％増加し、営業利益は61百万円から489百万円へ、営業利益率は1.0％から5.1％へ改善した。売上総利益率は29.1％から27.9％へ低下している。 - FY2023-Q2AdvancedAnnual report
「売上総利益 (％) 1,114 (29.1) 1,690 (30.1) 576 51.7 営業利益又は営業損失（△） （％） △73 (△1.9) 219 (3.9) 293 ―」
売上高が増加する中で売上総利益率は29.1％から30.1％へ改善し、営業利益率もマイナス1.9％から3.9％へ転換した。プロジェクト採算管理・コスト抑制による収益性改善の成果が継続して示されている。 - FY2023-Q1AdvancedAnnual report
「売上総利益は８億15百万円（前年同四半期比92.3％増）、営業利益は73百万円（前年同四半期比２億40百万円増）、経常利益は75百万円（前年同四半期比１億93百万円増）となりました。」
売上高の大幅増加に伴い売上総利益率は28.3％、営業利益率は2.6％となり、前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2022AdvancedAnnual report
「また、利益面につきましては事業ユニット戦略による提供価値向上の取り組みにより売上高が大きく増加したことに加え、経費の見直しや外部サービスの導入による業務効率化を推進した結果、収益構造が改善し、営業利益、経常利益、当期純利益全てにおいて大幅に増加しＶ字回復を達成いたしました。」
事業ユニット戦略による提供価値向上に加え、経費見直しと外部サービス導入による業務効率化を進め、営業利益532百万円、経常利益618百万円、当期純利益760百万円へ回復した。 - FY2022-Q3AdvancedAnnual report
「売上総利益は18億61百万円（前年同四半期比43.8％増）、営業利益は61百万円（前年同四半期比９億23百万円増）となりました。」
リアルイベントの納品活動増加とデジタルサービスの需要拡大により、売上総利益率は27.6％から29.1％へ上昇し、営業利益も黒字化した。 - FY2022-Q2AdvancedAnnual report
「営業費用（売上原価＋販売費及び一般管理費）につきましては、前期より取り組んできたリモートワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却など経費見直しの効果もあり、前期と比較し売上高比27.9ポイント改善の39億７百万円となり、営業損失は73百万円となりました。」
経費見直し、リモートワークに伴うオフィス返却などにより営業費用を圧縮し、売上高が前年同期比47.9％増加する中で、営業損失を772百万円から73百万円へ縮小した。 - FY2022-Q1AdvancedAnnual report
「営業費用（売上原価＋販売費及び一般管理費）については、内製化による外注費抑制、リモートワーク普及に伴う賃借オフィスの一部返却等に伴う経費の圧縮、稼働調整による人件費の最適化等により16億40百万円（前年同四半期比3.1％減）となりましたが、第１四半期においては売上高が営業費用を吸収するには至らず、営業損失は１億66百万円(前年同四半期は営業損失４億38百万円)となりました。」
内製化、外注費抑制、オフィス返却、稼働調整による人件費最適化を進め、売上総利益率は24.9％から28.8％へ改善した。営業損失は縮小したものの、なお赤字である。 - FY2021粗利率改善も販管費率上昇で赤字Annual report
「売上総利益は売上高の大幅な減少が影響し、22億４百万円(前年同期比39.4％減)となりましたが、内製化に積極的に取り組み、外注コントロールに努めたことで前年同期比で売上総利益率は2.1ポイント向上し30.3％となりました。」
内製化と外注コントロールにより売上総利益率は28.2％から30.3％へ改善した一方、売上急減で販管費率が38.4％へ上昇し、営業赤字となった。 - FY2021-Q3減収による収益性悪化・コスト削減効果不足Annual report
「売上総利益は売上高の大幅な減少が影響し、12億94百万円(前年同四半期比50.4％減)となりましたが、内製率の向上に努めたことにより、売上総利益率は27.6％（前年同四半期は27.8％）と前年同時期並みの水準を確保いたしました。」
内製率の向上により売上総利益率は27.6％と前年同期並みを確保したが、売上高の大幅減少により売上総利益は50.4％減少した。 - FY2021-Q2減収による収益性悪化・コスト削減効果不足Annual report
「売上総利益は、７億２百万円(前年同四半期比55.9％減)、売上総利益率が27.1％（前年同四半期は27.8％）となりました。」
売上総利益率は27.8％から27.1％へ低下し、販売費及び一般管理費率は56.9％となった。プロジェクト採算やコスト抑制に取り組んだが、売上高急減による費用負担を吸収できなかった。 - FY2021-Q1減収による収益性悪化・コスト削減効果不足Annual report
「売上総利益は、３億11百万円(前年同四半期比53.6％減)、売上総利益率が24.9％（前年同四半期は28.6％）となりました。売上高の大幅な減少と、商材カテゴリーの売上高構成や大型プロジェクトの利益率の低下等が影響しました。販売費及び一般管理費は、７億50百万円(前年同四半期比6.9％増)、販売費及び一般管理費率が59.9％（前年同四半期は29.8％）となりました。稼働コントロールによる人件費の抑制、経費計画の見直しによるコスト削減等、事業環境の悪化に伴いローコスト・オペレーションの徹底を図りましたが、売上高の減少分を吸収するには至りませんでした。」
ローコスト・オペレーションや人件費・経費削減を実施したものの、売上高の大幅減少と大型プロジェクトの利益率低下により、売上総利益率は28.6％から24.9％へ低下し、費用負担を吸収できなかった。 - FY2020AdvancedAnnual report
「これは、各プロジェクトにおいて採算性を重視した業務オペレーションの実行や原価コントロールの徹底等、収益性も重視した施策を進めたこと等により、イベントプロモーション、商談会・プライベートショー、カンファレンス・セミナ―等を中心に売上総利益率が3.1ポイント上昇したことによります。」
採算性を重視した業務オペレーションと原価コントロールにより、売上高がほぼ横ばいの中で売上総利益率を3.1ポイント改善し、過去最高益を実現した。 - FY2020-Q3AdvancedAnnual report
「売上総利益は、26億７百万円(前年同四半期比9.6％増)、売上総利益率が27.8％（前年同四半期は25.2％）となりました。これは各プロジェクトにおいて、採算性を重視した業務オペレーションの実行や原価コントロールの徹底等、収益性も重視した施策を進めたこと等により、商談会・プライベートショー、カンファレンス・セミナ―等を中心に売上総利益率が2.6ポイント上昇したことによります。」
採算性を重視した業務オペレーションと原価コントロールにより、売上高が微減する中でも売上総利益率を25.2％から27.8％へ2.6ポイント改善した。 - FY2020-Q2AdvancedAnnual report
「売上総利益は、15億94百万円(前年同四半期比1.6％増)、売上総利益率が27.8％（前年同四半期は26.1％）となりました。売上高は減少しましたが、プロジェクト毎の利益確保に努めたこと等により収益性が改善するとともに、グループ会社のスプラシアの収益性が向上したことで、売上総利益は前年同四半期比で増益となり、売上総利益率が1.6ポイント上昇しました。」
プロジェクトごとの利益確保とスプラシアの収益性向上により、売上高が減少する中でも売上総利益率は26.1％から27.8％へ1.6ポイント上昇した。収益性改善施策の効果が数値で示されている。 - FY2020-Q1AdvancedAnnual report
「売上総利益は、６億72百万円(前年同四半期比4.7％減)、売上総利益率が28.6％(前年同四半期は26.5％)となりました。売上高の減少に伴い売上総利益は前年同四半期比で減少となりましたが、収益性向上に取り組んだ結果、商談会・プライベートショー、カンファレンス・セミナー、商環境において収益性は改善し、売上総利益率が2.1ポイント上昇しました。」
商談会・プライベートショー、カンファレンス・セミナー、商環境で収益性が改善し、売上総利益率が前年同期比2.1ポイント上昇した。 - FY2019-Q3AdvancedAnnual report
「販売費及び一般管理費は、19億51百万円(前年同四半期比7.8％増)、販売費及び一般管理費率は20.7％（前年同四半期は21.2％）と、0.5ポイントの改善となりました。これは、重点分野への投資も実施しつつ、売上高の増加に対し、販売費及び一般管理費を一定水準に維持すべくコスト管理の徹底に取組んだこと等によります。」
重点分野への投資を行いながらコスト管理を徹底し、販売費及び一般管理費率を21.2％から20.7％へ0.5ポイント改善した。 - FY2019-Q2AdvancedAnnual report
「販売費及び一般管理費は、13億２百万円(前年同四半期比4.4％増)、販売費及び一般管理費率は21.7％（前年同四半期は25.5％）と、3.8ポイントの改善となりました。」
採算性を重視した業務オペレーションとコスト管理を継続し、販売費及び一般管理費率を25.5％から21.7％へ改善した。 - FY2019-Q1AdvancedAnnual report
「販売費及び一般管理費は、６億42百万円(前年同四半期比3.1％増)、販売費及び一般管理費率が24.2％（前年同四半期は27.5％）となりました。これは、売上高の増加に対し、販売費及び一般管理費を前年並みの水準に維持すべく、コスト管理の徹底に取組んだこと等によります。」
採算性を重視した業務オペレーションとコスト管理により、販売費及び一般管理費率が27.5％から24.2％へ低下し、営業利益も黒字化した。 - FY2018AdvancedAnnual report
「販売費及び一般管理費は、24億91百万円(前年同期比5.7％増)、販売費及び一般管理費率が21.2％（前年同期は25.4％）となりました。これは、前期にあった子会社株式取得に関する一時的な費用が当期において減少したこと、売上高の増加に対し、販売費及び一般管理費を前年並みの水準に維持すべく、コスト管理の徹底に取組んだこと等によります。」
採算性を重視した業務オペレーション、プロジェクト別の利益確保、コスト管理により、売上総利益率は22.7％から25.0％へ、販売費及び一般管理費率は25.4％から21.2％へ改善し、営業利益も黒字化した。 - FY2018-Q3AdvancedAnnual report
「売上総利益は、22億28百万円(前年同四半期比48.8％増)、売上総利益率が26.1％（前年同四半期は23.0％）となりました。これは、前述の要因により売上高が増加したことに加え、採算性を重視した業務オペレーションを実行したこと等により、プロジェクト毎の利益確保を実現したことによるものです。」
採算性を重視した業務オペレーションを実行し、プロジェクトごとの利益確保を実現した結果、売上総利益率は23.0％から26.1％へ上昇し、営業利益も黒字化した。 - FY2018-Q2AdvancedAnnual report
「なお、商談会・プライベートショーは、前年同四半期比で減少しておりますが、収益性の観点から受注案件を選別したことによるものであり、商談会・プライベートショーの利益率は大幅に改善しております。 売上総利益は、13億55百万円(前年同四半期比44.7％増)、売上総利益率が27.7％(前年同四半期は23.6％)となりました。これは、前述の要因により売上高が増加したことに加え、プロジェクト毎の利益確保に注力すべく、採算性を重視した業務オペレーションを厳格に実行したこと等によるものです。」
収益性を基準に受注案件を選別し、商談会・プライベートショーの利益率を改善したほか、売上総利益率も23.6％から27.7％へ上昇した。 - FY2018-Q1First statedAnnual report
「③ 収益性の改善を重要な経営課題と位置づけ、プロジェクト毎の利益確保に努めると共に、ローコスト・オペレーションによるコスト抑制を図る。」
収益性改善を重要課題と位置付け、プロジェクトごとの採算管理とローコスト・オペレーションによるコスト抑制を進めている。売上総利益率の改善や販売費及び一般管理費の抑制も併せて実施している。