訪日外国人旅行者需要の取り込み
FY2016に初出。16回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載は2026-08-04。
サックスバー ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-04再掲決算
「インバウンド需要は円安などの影響により訪日客の購買が活発化し、好調に推移しました。」
訪日外国人旅行者需要の好調な推移を再記載した。 - FY2026対処有価証券報告書
「インバウンド需要は、中国からの訪日客が大幅に減少したものの、その他の国・地域からの来訪者が増加したことにより、総じて堅調に推移しました。」
中国からの訪日客は大幅に減少した一方、その他の国・地域からの来訪者増加により、インバウンド需要全体は堅調と記載された。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「売上につきましては、内需が弱含みで推移したうえにインバウンド売上が鈍化し、既存店売上高前期比が2.7%減とやや低調となり、当中間連結会計期間末の店舗数が前年同期末比で10店舗減少したこともあり、当事業部門の売上高は22,614百万円(前年同期比3.8%減)となりました。」
インバウンド売上の鈍化が明示され、既存店売上高は前年同期比2.7%減、小売事業等の売上高は同3.8%減となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「インバウンド売上は好調に推移したものの、大都市圏以外の地方の国内消費が伸び悩み、店舗数の減少もあり、微増に止まりました。」
インバウンド売上は引き続き好調と記載され、訪日外国人旅行者需要の回復・拡大が継続した。一方、地方国内消費の伸び悩み等により全体の増収は限定的だった。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「また、インバウンド需要の拡大も景気を押し上げる一因となりました。」
インバウンド需要の拡大が景気の押上要因として記載され、訪日外国人旅行者需要の回復・拡大が続いている。 - FY2024対処有価証券報告書
「トラベルバッグは国内外の旅行、出張の増加やインバウンド需要の拡大により、前期比34.1%増となりました。」
旅行・出張の回復とインバウンド需要の拡大により、トラベルバッグ売上が前期比34.1%増となり、訪日外国人需要の縮小による下押しはさらに緩和された。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「売上につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響の希薄化、2022年10月に100%子会社化した株式会社ギアーズジャムの24店舗の貢献、インバウンド売上の伸長等により、当事業部門の売上高は34,969百万円(前年同期比11.9%増)となりました。」
インバウンド売上の伸長が引き続き小売事業等の増収要因となり、訪日外国人需要の回復・拡大が続いた。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響の希薄化、2022年10月に100%子会社化した株式会社ギアーズジャムの23店舗の貢献、インバウンド売上の伸長等により、当事業部門の売上高は23,211百万円(前年同期比15.8%増)となりました。」
インバウンド売上の伸長が小売事業等の増収要因として記載され、訪日外国人需要の回復・拡大が続いた。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「売上につきましては、新型コロナウイルス感染症の影響の希薄化、2022年10月に100%子会社化した株式会社ギアーズジャムの22店舗の貢献、インバウンド売上の回復等により、当事業部門の売上高は11,426百万円(前年同期比15.2%増)となりました。」
インバウンド売上の回復が小売事業等の増収要因として記載された。訪日外国人需要の回復が進んだ。 - FY2023対処有価証券報告書
「旅行、出張、帰省等やインバウンド需要が大幅に増加したため、前期比172.0%増となりました。」
社会活動の正常化と水際対策の緩和により、訪日外国人需要を含む旅行関連需要が回復し、トラベルバッグ売上が前期比172.0%増となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「一方、コロナ禍での様々な社会活動の制限が徐々に緩和、撤廃されていくものと思われ、それに伴い、リアル店舗の売上が回復傾向となるものの、インバウンド、アウトバウンドの大幅な縮小は継続し、また、生活様式の変化等もあり、コロナ禍以前の売上水準まで回復するのは難しいと判断しております。」
リアル店舗の回復傾向を記載する一方、インバウンド・アウトバウンドの大幅縮小が続き、コロナ禍以前の売上水準への回復は難しいとの認識を示した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により海外への渡航やインバウンドの需要がほぼなくなり」
訪日外国人旅行者需要がほぼなくなったと記載している。 - FY2019削除有価証券報告書当 filing の経営方針では、インバウンド需要の取り込みを独立した施策として記載していない。中国人観光客需要は大型フレームケースの売上要因としてのみ言及されている。
- FY2018再掲有価証券報告書
「また、インバウンド需要に対して積極的な取り込みを図るとともに、成長の見込めるeコマースの売上の拡大を図ってまいります。」
インバウンド需要の取り込みを継続する方針を再掲した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、インバウンド売上につきましては、大量購入や高額品購入のいわゆる「爆買い」がほとんど見られなくなり、特にトラベルバッグや国産のメンズバッグや財布等の売上が低下しました。一方、平成28年5月から免税の対象となる最低購入金額が「10,000円超」から「5,000円以上」に引き下げられたこともあり、低価格帯の人気商品の品揃えを充実させて、新たな需要を喚起してまいりました。」
インバウンド需要の減速と爆買いの消失を記載する一方、免税下限の変更を踏まえた低価格帯商品の品揃え拡充を継続した。 - FY2016初出有価証券報告書
「インバウンド需要に対しても、平成28年5月から免税対象販売金額が引下げられたこともあり、より積極的な取り込みを図ってまいります。」
免税対応店舗の大幅な増加や日本製商品の品揃え充実を手段として挙げている。