小売事業の販売費及び一般管理費率の上昇
FY2017-Q2に初出。37回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-08-04。
サックスバー ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。31社中9社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに6社。
- 2026-08-04悪化決算
「販売費及び一般管理費率は、前年同期比0.1ポイント増加して46.1％となりました。」
小売事業等の販売費及び一般管理費率が前年同期比で上昇した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費率は、売上高の低下に加え人件費等の増加の影響により、前期比1.4ポイント増加して43.4％となりました。」
売上高低下と人件費等の増加により、販売費及び一般管理費率は前期の42.0％から43.4％へ上昇した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の低下に伴い、前年同期比1.6ポイント増加して45.0％となりました。」
売上高の低下に伴い、販売費及び一般管理費率は前年同期比1.6ポイント上昇し45.0％となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、不採算店等32店舗の退店による諸経費の削減効果等により前期比0.4ポイント低下して42.0％となりました。」
不採算店等32店舗の退店による費用削減効果等により、販売費及び一般管理費率は前期の42.4％から42.0％へ低下した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、退店効果等により前年同期比0.5ポイント減少して43.4％となりました。」
退店効果等により販売費及び一般管理費率は前年同期比0.5ポイント低下し、43.4％となった。店舗整理による費用率改善が中間連結会計期間にも現れた。 - FY2024対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加と不採算店等32店舗の退店による諸経費の削減効果等により前期比1.5ポイント低下して42.4％となりました。」
増収、不採算店等32店舗の退店、諸経費削減により、販売費及び一般管理費率は前期の43.9％から42.4％へ低下した。 - FY2024-Q3改善幅縮小・水準横ばい有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加及び経費節減等により、前年同期比1.6ポイント減少して43.9％となりました。」
販売費及び一般管理費率は43.9％で前四半期累計と同水準となった。前年同期比では1.6ポイント低下したが、前四半期累計の3.0ポイント低下から改善幅は縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加及び経費節減等により、前年同期比3.0ポイント減少して43.9％となりました。」
増収と経費節減等により、販売費及び一般管理費率は前年同期比3.0ポイント低下し、43.9％となった。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加に伴い、前年同期比3.0ポイント減少して44.4％となりました。」
売上高の増加に伴い、販売費及び一般管理費率は前年同期比3.0ポイント低下し、44.4％となった。 - FY2023対処有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費率は、売上高の増加と不採算店等53店舗の退店による諸経費の削減効果等により前期比6.7ポイント低下して43.9％となりました。」
増収、不採算店等53店舗の退店、諸経費削減により、販売費及び一般管理費率は前期比6.7ポイント低下し43.9％となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加と経費の削減効果により、前年同期比7.7ポイント減少して45.5％となりました。」
売上高の増加と経費削減効果により、販売費及び一般管理費率は前年同期比7.7ポイント低下して45.5％となった。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加と経費の削減効果により、前年同期比10.4ポイント減少して46.9％となりました。」
売上高の増加と経費削減により、販売費及び一般管理費率は前年同期比10.4ポイント低下して46.9％となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加に伴い、前年同期比10.6ポイント減少して47.4％となりました。」
売上高の増加に伴い、販売費及び一般管理費率は前年同期比10.6ポイント低下して47.4％となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、諸経費の全面的な見直しを推し進め、前期比1.8ポイント改善して50.7％となりました。」
諸経費の全面的な見直しにより、販売費及び一般管理費率は前期比1.8ポイント改善した。経営者分析では連結ベースで前期比2.1ポイント低下し50.6％となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、増収及び経費節減により前年同期比0.2ポイント減少して53.2％となりました。」
増収および経費節減により、販売費及び一般管理費率は前年同期比0.2ポイント低下して53.2％となった。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、前年同期に長期の臨時休業による売上機会ロスに対処し、また、消費意欲を喚起するため、割引販売を積極的に行ない、低下していましたが、当第２四半期連結累計期間においては、割引販売が大幅に減少し、前年同期比2.1ポイント改善して48.6％となりました。販売費及び一般管理費率は、６月以降の減収等により前年同期比1.9ポイント増加して57.3％となりました。」
割引販売の減少により売上総利益率は48.6％へ改善した一方、６月以降の減収等により販売費及び一般管理費率は前年同期比1.9ポイント上昇して57.3％となった。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、売上高の増加に伴い、前年同期比2.4ポイント減少して58.0％となりました。」
売上高の増加に伴い、販売費及び一般管理費率は前年同期比2.4ポイント低下して58.0％となった。水準はなお高いものの、前年同期から改善した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、家賃や人件費を始めとする諸経費の見直し・削減に努めたものの、売上高の大幅な減少により、前期比9.1ポイント増加して52.5％となりました。」
家賃・人件費等の諸経費削減を進めたが、売上高の大幅減少により販売費及び一般管理費率は52.5％へ上昇した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「売上総利益率は、長期の臨時休業による売上機会ロスに対処し、また、消費意欲を喚起するため、季節商品やプライベートブランドバッグ、インポートバッグを中心に、割引販売を行なったため、前年同期比1.1ポイント低下して47.0％となりました。販売費及び一般管理費率は、売上高の大幅な減少により、前年同期比10.4ポイント増加して53.4％となりました。」
販売費及び一般管理費率は前年同期比10.4ポイント増加して53.4％となったが、前四半期累計の前年同期比13.3ポイント増加、55.4％からは上昇幅・水準ともに低下した。一方、売上総利益率は割引販売により47.0％となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、長期の臨時休業による売上機会ロスに対処し、また、消費意欲を喚起するため、季節商品やプライベートブランドバッグ、インポートバッグを中心に、割引販売を行なったため、前年同期比1.7ポイント低下して46.5％となりました。販売費及び一般管理費率は、売上高の大幅な減少により、前年同期比13.3ポイント増加して55.4％となりました。」
売上高の大幅な減少により、販売費及び一般管理費率は前年同期比13.3ポイント上昇して55.4％となった。第1四半期累計の43.2％からも上昇した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率は、長期の臨時休業による売上機会ロスに対処し、また、消費意欲を喚起するため、季節商品やプライベートブランドバッグ、インポートバッグを中心に、割引販売を行なったため、前年同期比1.9ポイント低下して46.6％となりました。販売費及び一般管理費率は、売上高の大幅な減少により、前年同期比17.2ポイント増加して60.4％となりました。」
割引販売により売上総利益率が46.6％へ低下し、売上高の大幅な減少により販売費及び一般管理費率は前年同期比17.2ポイント上昇して60.4％となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費率は、第３四半期連結会計期間以降の売上高の低下に伴い上昇し、前期比1.9ポイント増加の43.4％となりました。」
売上高の低下に伴い、小売事業の販売費及び一般管理費率は前期比1.9ポイント上昇し43.4％となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率はメンズバッグの商品粗利益率の改善等により前年同期比0.1ポイント改善して48.1％となりました。販売費及び一般管理費率は、コストの節減に努めたものの広告宣伝費、支払手数料等の増加により前年同期比0.8ポイント増加して43.0％となりました。」
売上総利益率は改善した一方、販売費及び一般管理費率は前四半期累計の42.1％から43.0％へ上昇し、前年同期比でも0.8ポイント増加した。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「売上総利益率はインポートバッグ、財布の商品粗利益率の改善等により前年同期比0.2ポイント改善して48.2％となりました。販売費及び一般管理費率は、コストの節減に努めて前年同期比0.1ポイント減少して42.1％となりました。」
コスト節減により販売費及び一般管理費率は前年同期比0.1ポイント低下し、前四半期累計の43.2％から42.1％へ改善した。売上総利益率も0.2ポイント改善した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率はインポートバッグ、財布の商品粗利益率の改善等により前年同期比0.2ポイント改善して48.5％となりました。販売費及び一般管理費率は、コストの節減に努めたものの、前年同期比0.1ポイント増加して43.2％となりました。」
コスト節減に努めたものの、販売費及び一般管理費率は前年同期比0.1ポイント上昇して43.2％となった。売上総利益率は0.2ポイント改善した。 - FY2019対処有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費率は、経費節減に努めた結果、前期比0.1ポイント低下の41.5％となりました。」
経費節減により、小売事業の販売費及び一般管理費率は前期の41.6％から41.5％へ低下した。 - FY2019-Q2水準低下・上昇幅縮小有価証券報告書
「売上総利益率はインポートバッグ、カジュアルバッグの商品粗利益率の低下等により前年同期比0.2ポイント低下して48.0％となり、販売費及び一般管理費率は既存店売上の減少に伴い前年同期比0.4ポイント増加して42.2％となりました。」
販売費及び一般管理費率は前年同期比0.4ポイント上昇したが、前四半期の42.3％からは低下し、前年同期比の上昇幅も0.7ポイントから縮小した。一方、売上総利益率は48.0％へ低下した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率はインポートバッグ、カジュアルバッグの商品粗利益率の低下等により前年同期比0.2ポイント低下して48.3％となり、販売費及び一般管理費率は既存店売上の減少に伴い前年同期比0.8ポイント増加して43.1％となりました。」
商品粗利益率の低下により売上総利益率が48.3％へ低下し、販売費及び一般管理費率は43.1％へ上昇した。 - FY2018悪化有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費率は、経費節減に努めたものの、既存店売上が低調に推移したため、前期比1.0ポイント増加の41.6％となりました。」
経費節減を進めたものの、販売費及び一般管理費率は前期比1.0ポイント上昇し41.6％となった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期比0.1ポイント改善して48.3％となりましたが、販売費及び一般管理費率は前年同期比1.2ポイント増加して42.2％となりました。」
販売費及び一般管理費率は前年同期比1.2ポイント上昇して42.2％となり、前四半期累計の41.8％から水準も上昇した。 - FY2018-Q2水準低下・前年同期比上昇継続有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期比0.1ポイント改善して48.2％となりましたが、販売費及び一般管理費率は前年同期比0.8ポイント増加して41.8％となりました。」
販売費及び一般管理費率は第１四半期累計の42.3％から41.8％へ低下し、前年同期比の上昇幅も0.8ポイントとなったが、前年同期を上回る状態は続いた。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期比0.3ポイント改善して48.5％となりましたが、販売費及び一般管理費率は前年同期比0.7ポイント増加して42.3％となりました。」
売上総利益率は改善した一方、販売費及び一般管理費率は前年同期比0.7ポイント上昇し、42.3％となった。 - FY2017上昇幅縮小・水準低下有価証券報告書
「販売費及び一般管理費率は、経費節減に努めたものの、既存店売上が低調に推移したため、前期比1.0ポイント増加の40.6％となりました。」
販売費及び一般管理費率は40.6％となり、第３四半期累計の41.0％から水準が低下し、前年同期比の上昇幅も1.2ポイントから1.0ポイントへ縮小した。 - FY2017-Q3上昇幅縮小有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期比0.3ポイント改善して48.2%となりましたが、販売費及び一般管理費率も前年同期比1.2ポイント増加して41.0%となりました。」
販売費及び一般管理費率は41.0％で変わらない一方、前年同期比の上昇幅は第２四半期累計の1.5ポイントから1.2ポイントへ縮小した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「売上総利益率は前年同期比0.2ポイント改善して48.1%となりましたが、販売費及び一般管理費率も前年同期比1.5ポイント増加して41.0%となりました。」
小売事業では売上総利益率が改善する一方、販売費及び一般管理費率が前年同期比1.5ポイント上昇し、41.0％となった。