優秀な人材の確保・育成
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、人材育成の手法として社内ＡＩを導入し、人員不足に起因する教育の偏りを防ぐことに加え、全ての従業員に一貫した知識や情報を与える体制を整えてまいります。」
人材確保・育成の施策として社内AIの導入を新たに明示し、教育の偏り防止と全従業員への一貫した知識・情報の提供を目指している。人材指標では、女性管理職比率0.4％、男性育休取得率50.0％、車輌加害事故12件、持株会加入率36.5％を第70期実績として更新した。 - 2026-06-06再掲株主総会
「次世代の経営幹部をはじめ、優秀な人材の確保・育成が当社の永続的な発展には欠かせない要件であると認識しております。今後も、積極的かつ効率的な採用活動を実施するとともに、より一層の社員教育制度の整備等に努めることで、当社としての競争力をさらに努めてまいります。」
優秀な人材の確保・育成、採用活動、社員教育制度の整備を継続して記載している。 - FY2025人材・職場指標の69期実績を更新有価証券報告書
「当社では確保した人材の成長を促すうえで、従業員の健康増進を図るとともにリスキリング等の啓蒙、各種研修制度の充実のほか、安全な職場環境を整備し、過重労働・労働災害防止等に努め、従業員満足度の向上に努めてまいります。」
人材育成・職場環境整備の施策を具体化し、2030年度目標に対する69期実績として女性管理職比率0.4％、男性育休取得率16.7％、車輌加害事故9件、持株会加入率39.2％を記載している。 - FY2025-H1人的資本強化に伴う人件費関連費用の増加有価証券報告書
「経費面では人的資本強化への取り組みに伴う人件費関連費用及び大規模展示会への出展費用等が増加しました」
人的資本強化への取り組みに伴い、人件費関連費用が増加したと記載している。 - FY2024人材・職場指標を具体化有価証券報告書
「（人材育成等に関する指標及び目標） 68期実績 目標値 2030年度 ① 女性管理職比率 0.5％ 3.0％ ② 男性の育休取得率 － 50.0％ （社内環境整備に関する指標及び目標） 68期実績 目標値 2030年度 ① 車輌加害事故件数 11件 0件 ② 従業員の持株会加入率 41.0％ 80.0％」
女性管理職比率、男性育休取得率に加え、車輌加害事故件数と持株会加入率についても2030年度の目標と当期実績を具体化している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社では変化が激しい労働市場環境に対応すべく、女性・外国人・障がい者、再雇用者等多様な人材の確保を積極的かつ継続的に取り組んでおります。特に女性従業員の活躍の場を拡げること、またシニア層の就労機会の確保等は重要な課題であると認識しております。」
従来の優秀人材の採用・育成に加え、多様な人材、女性、シニア層の確保を明示した。女性管理職比率3％、男性育休取得率50％等の指標も設定しているが、達成時期は今後決定するとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「次世代の経営幹部をはじめ、優秀な人材の確保・育成が当社の永続的な発展に欠かせない要件であると認識しております。今後も、積極的かつ効率的な採用活動を実施するとともに、より一層の社員教育制度の整備等に努めることで、当社としての競争力をさらに努めてまいります。」
次世代経営幹部を含む人材の採用・育成と社員教育制度の整備を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「次世代の経営幹部をはじめ、優秀な人材の確保・育成が当社グループの永続的な発展に欠かせない要件であると認識しております。今後も、積極的かつ効率的な採用活動を実施するとともに、より一層の社員教育制度の整備等に努めることで、当社グループとしての競争力をさらに努めてまいります。」
次世代経営幹部を含む人材の採用・育成と社員教育制度の整備を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「次世代の経営幹部をはじめ、優秀な人材の確保・育成が当社グループの永続的な発展に欠かせない要件であると認識しております。今後も、積極的かつ効率的な採用活動を実施するとともに、より一層の社員教育制度の整備等に努めることで、当社グループとしての競争力をさらに努めてまいります。」
次世代経営幹部を含む人材の採用・育成と社員教育制度の整備を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「次世代の経営幹部をはじめ、優秀な人材の確保・育成が当社グループの永続的な発展に欠かせない要件であると認識しております。今儀、積極的かつ効率的な採用活動を実施するとともに、より一層の社員教育制度の整備等に努めることで、当社グループとしての競争力をさらに努めてまいります。」
次世代の経営幹部を含む人材の採用・育成と社員教育制度の整備を、対処すべき課題として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「次世代の経営幹部をはじめ、優秀な人材の確保・育成が当社グループの永続的な発展に欠かせない要件であると認識しております。今儀、積極的かつ効率的な採用活動を実施するとともに、より一層の社員教育制度の整備等に努めることで、当社グループとしての競争力をさらに努めてまいります。」
優秀な人材の採用・育成に加え、次世代経営幹部と社員教育制度の整備を課題として継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後の採用活動についても積極的に実施するとともに、社員の教育にも力を入れて、当社グループとしての競争力を高めてまいります。」
採用活動と社員教育を通じて競争力を高める施策として示されている。