ビルメンテナンス業界の価格競争激化による利益率低下
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中39社が悪化側に。
- FY2026-H1対処有価証券報告書
「このような状況のなか、当社は価格競争力のある新商品の積極的な投入、各種展示会への出展のほか、引き続き代理店販売の拡充等に努めてまいりました。」
価格競争力のある新商品の積極投入を対応策として明示しており、価格競争による利益率低下リスクへの対処を継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「そのため、機能に特徴のない商品については、価格競争力のあるメーカーにシフトをしておりますが、商品によっては当社の利益率に悪影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争リスクが残るなか、機能に特徴のない商品を価格競争力のあるメーカーへシフトする対応を新たに明示している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社では、従来より価格競争に巻き込まれない、機能において差別化できる商品の開発を進めております。しかしながらビルメンテナンス業者にとって当社の商品は生産財にあたりますので、顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。そのため、当社の利益率に悪影響を及ぼす可能性があります。」
機能差別化商品の開発を進める一方、価格敏感性上昇と価格競争激化による利益率低下リスクを継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社では、従来より価格競争に巻き込まれない、機能において差別化できる商品の開発を進めております。しかしながらビルメンテナンス業者にとって当社の商品は生産財にあたりますので、顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。」
機能差別化商品の開発を進める一方、顧客の価格敏感性上昇と価格競争による利益率低下リスクを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながらビルメンテナンス業者にとって当社グループの商品は生産財にあたりますので、景気や企業の業績が悪いからといって機器の導入を取りやめることはないものの、顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。」
機能差別化商品を開発する方針を示しつつ、ビルメンテナンス業者の価格敏感性上昇と価格競争激化のリスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながらビルメンテナンス業者にとって当社グループの商品は生産財にあたりますので、景気や企業の業績が悪いからといって機器の導入を取りやめることはないものの、顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。」
機能差別化商品の開発を進める一方、顧客の価格敏感性上昇と価格競争による利益率低下リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループでは、従来より価格競争に巻き込まれない、機能において差別化できる商品の開発を進めております。しかしながら、顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。」
機能差別化商品による対応を進める一方、価格競争激化による利益率低下リスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。そのため、当社グループの利益率に悪影響を及ぼす可能性があります。」
ビルメンテナンス業者の価格敏感性上昇と価格競争激化による利益率低下リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客の価格敏感性が高まることから、一部の商品で価格競争が激化します。そのため、当社グループの利益率に悪影響を及ぼす可能性があります。」
価格競争に巻き込まれないための機能差別化商品開発と併記されている。