日本出版販売との複合商品・新業態共同開発
FY2016に初出。11回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売との複合商品共同研究、書店モデル・新企画開発等の提携内容を再掲している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売との複合商品共同研究、書店モデル・新企画開発等の提携内容を再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売との複合商品共同研究、書店モデル・新企画開発等の提携内容を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売との複合商品共同研究、オリジナル・PB商品、新業態、販売データ・システム整備に関する提携内容を再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、日販グループ書店のモデルを参考にして、日販グループの協力を得ながら、部分的に導入していたエリアマネージャー制度を全国展開するとともに、顧客対応や店舗オペレーションの見直しを含め、店舗運営の改善に向けたアクションプランを実行してまいります。」
日販グループのモデルと協力を活用したエリアマネージャー制度の全国展開、店舗運営改善のアクションプランを引き続き記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、日販グループ書店のモデルを参考にして、日販グループの協力を得ながら、部分的に導入していたエリアマネージャー制度を全国展開するとともに、顧客対応や店舗オペレーションの見直しを含め、店舗運営の改善に向けたアクションプランを実行してまいります。」
日販グループ書店のモデルと協力を活用したエリアマネージャー制度の全国展開、店舗運営改善のアクションプランを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、日本出版販売株式会社（以下「日販」という）グループ書店のモデルを参考にして、日販の協力を得ながら、部分的に導入していたエリアマネージャー制度を全国展開するとともに、顧客対応や店舗オペレーションの見直しを含め、店舗運営の改善に向けたアクションプランを実行してまいります。」
日販グループ書店のモデルを参考に、日販の協力を得たエリアマネージャー制度の全国展開と店舗運営改善を引き続き進めている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売との複合商品共同研究、オリジナル・PB商品開発、新業態開発、販売データ活用・システム整備の提携内容を再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売との複合商品共同研究、オリジナル・PB商品開発、新業態開発、販売データ活用・システム整備の提携内容を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効率的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
日本出版販売株式会社との業務提携契約と、複合商品の共同研究、オリジナル・PB商品の共同開発、新業態開発、販売データ活用・システム整備の内容を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本業務提携は、両社の本業である書籍・雑誌の販売をより効果的に行うために複合商品の共同研究を進め、経営効率に優れた書店モデルを造るなど新企画の開発を行う等の協力体制を構築することによって、両社の発展に寄与することを目的としたものです。」
平成28年9月13日付で日本出版販売株式会社との業務提携を締結し、複合商品の共同研究、アニメ関連商品の共同開発、既存書店を利用した新業態開発、販売データ活用・システム整備を進めるとしている。