店舗資産の減損リスク
FY2017に初出。13回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。
ベルクがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中10社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに4社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「なお、業績の動向を踏まえ、収益性の低い１店舗について、減損損失704百万円を特別損失に計上しております。」
前年度は減損損失なしだったが、当連結会計年度は収益性の低い1店舗について704百万円の減損損失を計上した。 - FY2024当期減損なし有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年３月１日 至 2024年２月29日）該当事項はありません。」
店舗資産の減損について、前年度には112百万円を計上していたが、当連結会計年度は減損損失の計上がないと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「なお、業績の動向を踏まえ、収益性の低い１店舗について、減損損失112百万円を特別損失に計上しております。」
収益性の低い1店舗について減損損失112百万円を計上し、店舗資産の減損リスクが当期にも実際に発生した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「なお、業績の動向を踏まえ、収益性の低い１店舗について、減損損失157百万円を特別損失に計上しております。」
収益性の低い1店舗について減損損失157百万円を計上し、店舗資産の減損リスクが当期にも発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「なお、次期の閉店が決定した店舗について減損損失35百万円、また、業績動向を踏まえ、収益性の低い１店舗について減損損失330百万円を特別損失に計上しております。」
次期閉店店舗の減損損失35百万円に加え、収益性の低い1店舗について330百万円の減損損失を計上し、当期の減損損失は365百万円となった。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、次期の閉店が決定した店舗について減損損失35百万円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額10百万円を特別損失に計上しております。」
次期の閉店が決定した店舗について、減損損失35百万円を実際に計上している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「また、業績動向を踏まえ、収益性の低い２店舗について減損損失282百万円を特別損失に計上しております。」
収益性の低い2店舗について減損損失282百万円を計上し、店舗資産の減損リスクが当期にも実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「なお、次期の閉店が決定した店舗について減損損失225百万円及び店舗閉鎖損失引当金繰入額123百万円、また、業績動向を踏まえ、収益性の低い１店舗について減損損失380百万円を特別損失に計上しております。」
次期閉店店舗の減損損失225百万円に加え、収益性の低い1店舗の減損損失380百万円を計上し、当連結会計年度の減損損失は605百万円となった。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、次期の閉店が決定した店舗に係る特別損失について349百万円を計上しております。その内訳は、減損損失225百万円、店舗閉鎖損失引当金繰入額123百万円であります。」
店舗資産の減損リスクについて、次期の閉店が決定した店舗に係る減損損失225百万円が実際に計上された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「事業用固定資産に対する減損会計の適用によって保有固定資産に減損処理が必要になった場合は、当社及び当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗を中心とする保有固定資産に減損処理が必要となった場合の業績影響リスクを継続して記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「事業用固定資産に対する減損会計の適用によって保有固定資産に減損処理が必要になった場合は、当社及び当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗を出店する小売業として保有する建物・土地について、減損処理が業績に影響する可能性を記載している。