有能な人材の確保・育成
FY2016に初出。11回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
- 2026-11-10前進決算
「一方、第二次中期経営計画に基づく成長基盤構築のための人的投資（新卒・中途採用の拡大等）により販管費は増加したものの、売上総利益の増加によりこれを吸収する結果となりました。」
人材確保・育成に関する人的投資を拡大し、その費用増を売上総利益の増加で吸収したと記載している。 - FY2026採用人数更新有価証券報告書
「毎年多くの新入社員をグループ全体で採用しております（2026年４月入社は140名）。加えて、中途採用においても、全国にて技術職を中心に積極的に採用をしております。」
技術人材の確保・育成への対応として、2026年4月入社予定者140名、新卒・中途採用、テクニカルセンターでの技術研修を記載している。 - FY2025採用人数更新有価証券報告書
「毎年多くの新入社員をグループ全体で採用しております（2025年４月入社は115名）。加えて、中途採用においても、全国にて技術職を中心に積極的に採用をしております。」
技術人材の確保・育成への対応として、2025年4月入社115名、新卒インターンシップ、中途採用、テクニカルセンターでの年間研修を記載している。 - FY2024採用人数更新有価証券報告書
「新卒採用に関してはインターンシップを開催するなど積極的な採用活動を行っており、毎年多くの新入社員をグループ全体で採用しております（2024年４月入社は87名）。加えて、中途採用においても、全国にて技術職を中心に積極的に採用をしております。」
技術人材の確保・育成リスクへの対応として、新卒採用87名、インターンシップ、中途採用、テクニカルセンターでの研修を継続して記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「一方で技術者の慢性的な人手不足や労務費の高止まりにより、収益環境は依然として厳しい状況が続いております。」
技術者の慢性的な人手不足を、労務費の高止まりとともに収益環境を厳しくする要因として引き続き記載している。 - FY2021採用人数更新有価証券報告書
「新卒採用に関してはインターンシップを東京、大阪、福岡で開催するなど積極的な採用活動を行っており、毎年多くの新入社員をグループ全体で採用しております（2021年4月入社は109名）。」
採用・研修施策を継続し、2021年4月入社予定者を109名と記載している。 - FY2020採用・研修施策具体化有価証券報告書
「新卒採用に関してはインターンシップを東京、大阪、福岡で開催するなど積極的な採用活動を行っており、毎年多くの新入社員をグループ全体で採用しております（2020年4月入社は123名）。加えて、中途採用においても、全国にて技術職を中心に積極的に採用をしております。さらに、人材育成に関して、2017年に開設した東テクグループテクニカルセンターでは設備機器の実機を備え、座学に限らない本格的な技術研修を年間を通じて開催しております。」
技術人材の確保・育成リスクに対し、東京・大阪・福岡でのインターンシップ、2020年4月入社123名の採用、全国での中途採用、テクニカルセンターでの年間研修を具体的に記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「計装業界において慢性的な技術人員不足が続く状況下、経験豊富で優秀な技術人員を多数擁する同社を当社グループに加えることで、計装工事事業の業容拡大及び陣容強化を通じて同事業の更なる収益性の向上を図ることができるものと考え、」
計装業界で慢性的な技術人員不足が続く状況を明示しており、技術人材の確保・育成リスクが具体的な業界課題として記載されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「高い技術力を持った人材の育成に努めておりますが、もしこのような人材を確保・育成できなかった場合には、当社グループの企業成長に多大なマイナス影響を及ぼす可能性があります。」
高い技術力を持つ人材の確保・育成を企業成長上のリスクとして引き続き認識している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「高い技術力を持った人材の育成に努めておりますが、もしこのような人材を確保・育成できなかった場合には、当社グループの企業成長に多大なマイナス影響を及ぼす可能性があります。」
技術人材の確保・育成を成長上のリスクとして引き続き認識している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの企業成長のためには有能な人材の確保が極めて重要であります。高い技術力を持った人材の育成に努めておりますが、もしこのような人材を確保・育成できなかった場合には、当社グループの企業成長に多大なマイナス影響を及ぼす可能性があります。」
商社機能に加えて工事事業を行うため、技術人材の確保・育成を成長上のリスクとしている。