サステナビリティ・ビジョン2030と脱炭素・食品廃棄物削減目標
FY2021に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「2030年チャレンジ目標 サプライチェーン上での温室効果ガス排出量40％削減（※2019年度比） 2050年チャレンジ目標 サプライチェーン上での温室効果ガス排出量ゼロ（※2020年度比）」
2030年40％削減・2050年ゼロという脱炭素目標を継続して掲げている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「自治体との連携により、2025年度は当社グループ70店舗に「クーリングシェルター」、85店舗に「涼み処」を設置。」
サステナビリティ施策を、自治体連携による70店舗のクーリングシェルター、85店舗の涼み処、太陽光発電やフードドライブへ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「大型店舗の屋上への太陽光発電システムの設置推進（当社グループ258店舗）※店舗の電力を自店で賄う体制 中部興産株式会社にて、いすゞ自動車製「ＥＶトラック」を導入 一般のトラックと比較して約66％の二酸化炭素の排出量に抑えることが可能。」
サプライチェーンの脱炭素目標に向け、太陽光発電の設置を258店舗へ拡大し、EVトラック導入による約66％のCO2排出量抑制策を実施した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2030年チャレンジ目標 サプライチェーン上での温室効果ガス排出量40％削減（※2019年度比） 2050年チャレンジ目標 サプライチェーン上での温室効果ガス排出量ゼロ（※2020年度比）」
2030年削減目標に加え、2050年のサプライチェーン排出量ゼロという長期目標を明記した。基準年度は従前の記載と異なる形で示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、「コネクト2030～商品・顧客・社会を繋ぐ」を戦略目標とする中期３ヵ年経営計画に沿って、太陽光発電設備の導入拡大など、持続可能な社会への基盤強化を図りながら、製造機能を活かした商品力の向上や来店目的を明確にした「デスティネーション・ストア」への転換を進めました。」
持続可能な社会への基盤強化策として太陽光発電設備の導入拡大を継続している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループでは、「コネクト2030～商品・顧客・社会を繋ぐ」を戦略目標とする中期３ヵ年経営計画に沿って、太陽光発電設備の導入拡大など、持続可能な社会への基盤強化を図りながら、製造機能を活かした商品力の向上や来店目的を明確にした「デスティネーション・ストア」への転換を進めました。」
サステナビリティ・ビジョン2030に関連する施策として、太陽光発電設備の導入拡大を進めた。 - FY2021初出有価証券報告書
「サステナビリティＫＰＩとして、サプライチェーン上の温室効果ガス排出総量を2030年３月期までに2021年３月期比40％削減し、食品廃棄物発生量を2017年３月期比45％削減する目標を設定しました。」
サステナビリティ・ビジョン2030の下、脱炭素化社会の実現と食品廃棄物削減を数値・期限付きのKPIとして初めて設定した。