バローホールディングス（9956）・施策削除
ストックオプションによる業績向上意欲の促進
FY2017に初出。5回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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従業員・役員向け株式報酬（ストックオプション・譲渡制限付株式）の付与・発行654社が書いているテーマ・逆風0社・追い風735社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの737件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書
「ストックオプション制度の内容 該当事項はありません。」
提出会社のストックオプション制度は該当なしと開示された。一方、役員向け株式交付信託及び譲渡制限付株式報酬制度は別制度として継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「本制度は、当社が金銭を拠出することにより設定する信託が当社株式を取得し、当社が各取締役に付与するポイントの数に相当する数の当社株式が信託を通じて各取締役に対して交付されるという株式報酬制度であります。また、取締役が当社株式の交付を受ける時期は、原則として取締役の退任時といたします。なお、当初設定する本制度の対象期間は、平成30年３月末日で終了する事業年度から平成34年３月末日で終了する事業年度までの５年間であります。」
平成29年8月に導入した役員向け株式交付信託について、信託を通じた株式交付、退任時交付、5年間の対象期間を含む制度内容を開示した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、取締役が当社株式の交付を受ける時期は、原則として取締役の退任時です。なお、当初設定する本制度の対象期間は、平成30年３月末日で終了する事業年度から平成34年３月末日で終了する事業年度までの５年間です。」
役員向け株式報酬制度について、退任時交付と5年間の対象期間を含む制度内容を継続して開示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社は、平成29年６月29日開催の定時株主総会決議に基づき、平成29年８月24日より、当社取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く)に対する株式報酬制度(以下「本制度」という)を導入しております。」
株式報酬制度を平成29年8月24日から導入し、制度を実施段階へ移行した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの業績向上に対する意欲・士気を高めるため、業務執行取締役及び従業員並びに当社子会社の取締役及び従業員を対象にストックオプション制度を設けております。」
業務執行取締役、従業員、子会社役職員を対象とするストックオプションを、業績向上意欲を高める施策として位置づけている。