在庫適正化と安定供給
FY2016に初出。27回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。56社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに12社。
- FY2026棚卸資産減少継続有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 622,443 238,925」
営業活動によるキャッシュ・フロー上、棚卸資産は前年度の6億2,244万3千円の減少に続き、当年度も2億3,892万5千円減少した。連結貸借対照表上の棚卸資産も前期末約39億94百万円から約37億55百万円へ減少している。 - FY2026-H1棚卸資産減少継続有価証券報告書
「商品及び製品 869,071 804,794 仕掛品 3,072,087 3,028,151 原材料及び貯蔵品 53,006 62,591」
商品及び製品と仕掛品が減少し、原材料及び貯蔵品が増加した。棚卸資産合計は前連結会計年度末の約39億94百万円から約38億95百万円へ減少しており、在庫適正化に関する残高減少が記載されている。 - FY2025棚卸資産減少有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 1,279,997 622,443」
営業活動によるキャッシュ・フローでは、棚卸資産が前期の12億7,999万7千円の増加から、当期は6億2,244万3千円の減少に転じた。連結貸借対照表上の棚卸資産も前期末約46億17百万円から約39億94百万円へ減少している。 - FY2025-H1棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 9,916 132,762」
営業活動によるキャッシュ・フローでは、棚卸資産が前年同中間期の9百万円減少から当中間連結会計期間は1億32百万円の増加に変化した。貸借対照表上の棚卸資産も前連結会計年度末の約33億36百万円から約34億83百万円へ増加している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「冷凍冷蔵庫（仮称）については、宮崎県等から候補地を選定し、2027年から2028年内に着手予定となっております。なお、冷凍冷蔵設備における完成後の増加能力（生産能力）は、20,000万トン／年間を見込んでおります。」
宮崎県等で候補地を選定し、2027～2028年に投資予定総額20億円の冷凍冷蔵庫を新設する計画が示された。完成後の増加能力は20,000万トン／年間と記載され、安定供給・物流基盤の拡張計画が追加されている。 - FY2024-Q3棚卸資産増加・構成変化有価証券報告書
「商品及び製品 906,065 1,102,261 仕掛品 2,401,252 2,363,597 原材料及び貯蔵品 29,294 47,847」
棚卸資産は前連結会計年度末の約33億36百万円から約35億13百万円へ増加した。商品及び製品、原材料及び貯蔵品が増加する一方、仕掛品は減少しており、在庫残高の増加と構成変化が示されている。 - FY2024-Q2棚卸資産微増・構成変化有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 9,916」
営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産が991万6千円増加した。貸借対照表上の棚卸資産も前連結会計年度末の約33億36百万円から約33億46百万円へ微増しており、在庫適正化の方針に対する残高変化が示されている。 - FY2024-Q1棚卸資産増加有価証券報告書
「商品及び製品 906,065 953,755 仕掛品 2,401,252 2,465,028 原材料及び貯蔵品 29,294 30,498」
棚卸資産は前連結会計年度末の約33億36百万円から約34億49百万円へ増加した。商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品のいずれも増加しており、在庫適正化の方針に対して残高増加が記載されている。 - FY2023棚卸資産増加有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 499,479」
営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産が4億99百万円増加した。連結貸借対照表上の棚卸資産も前期末約28億37百万円から約33億36百万円へ増加しており、在庫適正化の方針に対して増加が記載されている。 - FY2023-Q3棚卸資産減少・構成変化有価証券報告書
「商品及び製品 631,262 681,798 仕掛品 2,172,725 1,946,359 原材料及び貯蔵品 33,144 44,776」
棚卸資産は前連結会計年度末の約28億37百万円から約26億72百万円へ減少した。商品及び製品と原材料及び貯蔵品が増加する一方、仕掛品が減少しており、在庫総額の減少と構成変化が示されている。在庫適正化施策との因果関係は説明されていない。 - FY2023-Q2棚卸資産増加継続有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △ 108,832」
営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産が1億88万円増加した。貸借対照表上の棚卸資産も前連結会計年度末の約28億37百万円から約29億46百万円へ増加しており、在庫適正化の方針に対して増加傾向が続いている。 - FY2023-Q1棚卸資産微減・構成変化有価証券報告書
「商品及び製品 631,262 646,196 仕掛品 2,172,725 2,145,444 原材料及び貯蔵品 33,144 38,721」
棚卸資産は前連結会計年度末の約28億37百万円から約28億30百万円へ小幅に減少した。商品及び製品、原材料及び貯蔵品が増加する一方、仕掛品が減少しており、在庫構成の変化が示されている。 - FY2022たな卸資産増加継続有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は20億31百万円（前年同期比52.7％減）となり、これは主に税金等調整前当期純利益の計上（28億５百万円）、棚卸資産の増加（６億68百万円）等によるものであります。」
棚卸資産の増加が営業キャッシュ・フローを押し下げた。貸借対照表上の棚卸資産も前期末約21億68百万円から約28億37百万円へ増加している。 - FY2022-Q3たな卸資産増加継続有価証券報告書
「商品及び製品 538,355 506,048 仕掛品 1,600,982 1,742,627 原材料及び貯蔵品 29,021 45,611」
たな卸資産は前連結会計年度末の約21億68百万円から約22億94百万円へ増加した。商品及び製品は減少した一方、仕掛品と原材料及び貯蔵品が増加しており、在庫適正化の方針に対して増加傾向が続いている。 - FY2022-Q2たな卸資産増加継続有価証券報告書
「棚卸資産の増加（93百万円）等によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローでは棚卸資産が9,381万円増加した。貸借対照表上のたな卸資産も前連結会計年度末の約21億68百万円から約22億62百万円へ増加しており、在庫適正化の方針に対して増加傾向が続いている。 - FY2022-Q1たな卸資産増加有価証券報告書
「商品及び製品 538,355 614,270 仕掛品 1,600,982 1,729,393 原材料及び貯蔵品 29,021 29,933」
たな卸資産は前連結会計年度末の約21億68百万円から約23億74百万円へ約2億5百万円増加した。在庫適正化の方針に対し、前年度末から増加に転じている。 - FY2021たな卸資産減少・評価損増加有価証券報告書
「たな卸資産の減少（16億９百万円）」
たな卸資産は前期末の約37億78百万円から約21億68百万円へ約16億10百万円減少した。一方、収益性低下に伴うたな卸資産評価損は前期の1億12百万円から3億48百万円へ増加しており、在庫総額の減少と評価負担の増加が併存している。 - FY2021-Q3たな卸資産減少継続有価証券報告書
「前連結会計年度 (2020年３月31日) 当第３四半期連結会計期間 (2020年12月31日) 商品及び製品 666,500 542,784 仕掛品 3,083,968 2,010,357 原材料及び貯蔵品 27,816 46,496」
たな卸資産は前連結会計年度末の約37億78百万円から約25億99百万円へ減少した。商品及び製品と仕掛品は減少した一方、原材料及び貯蔵品は増加しており、在庫総額の減少と構成変化が示されている。 - FY2021-Q2たな卸資産減少継続有価証券報告書
「これは主に税金等調整前四半期純利益の計上（８億94百万円）、たな卸資産の減少（８億39百万円）等によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローでは、たな卸資産の減少が8億39百万円となった。貸借対照表上のたな卸資産総額も前連結会計年度末の約37億78百万円から約29億39百万円へ減少している。 - FY2021-Q1たな卸資産減少有価証券報告書
「商品及び製品 666,500 655,555 仕掛品 3,083,968 2,806,813 原材料及び貯蔵品 27,816 24,197」
たな卸資産は前連結会計年度末の約37億78百万円から約34億86百万円へ減少した。商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の各残高が減少しているが、在庫適正化施策との因果関係は説明されていない。 - FY2020たな卸資産増加有価証券報告書
「商品及び製品 666,500 仕掛品 3,083,968 原材料及び貯蔵品 27,816」
たな卸資産は前期末の約35億39百万円から約37億78百万円へ増加した。在庫適正化の方針に対し、当期末の残高は前期までの減少傾向から増加に転じている。 - FY2020-Q3たな卸資産減少継続有価証券報告書
「商品及び製品 464,002 499,291 仕掛品 3,047,288 2,701,675 原材料及び貯蔵品 27,931 28,988」
商品及び製品と原材料及び貯蔵品は増加した一方、仕掛品が減少し、たな卸資産総額は前連結会計年度末の35億39百万円から32億30百万円へ約3億9百万円減少した。前四半期までに続く在庫総額の減少と構成変化が示されているが、在庫適正化の施策との因果関係は説明されていない。 - FY2020-Q2たな卸資産減少継続有価証券報告書
「たな卸資産の増減額（△は増加） △ 700,391 237,211」
当第2四半期累計期間の営業キャッシュ・フローでは、たな卸資産が2億37百万円減少した。貸借対照表でも、たな卸資産総額は前連結会計年度末の35億39百万円から33億2百万円へ減少しており、前四半期に続く減少と構成変化が示されている。 - FY2020-Q1たな卸資産総額減少・構成変化有価証券報告書
「商品及び製品 464,002 643,829 仕掛品 3,047,288 2,702,645 原材料及び貯蔵品 27,931 27,123」
商品及び製品は増加した一方、仕掛品が減少し、たな卸資産総額は前連結会計年度末の35億39百万円から33億73百万円へ減少した。在庫適正化の方針に関する具体的な施策や因果関係は説明されていない。 - FY2019-Q2たな卸資産増加有価証券報告書
「営業活動の結果得られた資金は５億58百万円（前年同期比49.0％減）となり、これは主に税金等調整前四半期純利益の計上（12億91百万円）、たな卸資産の増加（△７億円）等によるものであります。」
たな卸資産の増加により営業活動によるキャッシュ・フローが押し下げられた。貸借対照表でも商品及び製品、仕掛品等の増加が確認され、在庫適正化に関する状況の変化が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「在庫の適正化を推進し、計画的な販売・安定供給に努める。」
在庫適正化、計画的販売、安定供給を通じた事業運営の方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「在庫の適正化を推進し、計画的な販売・安定供給に努める。」
販売計画、在庫管理、餌料・飼料の供給を通じて事業運営の安定化を図る施策としている。