収益認識に関する会計基準等の適用
FY2022-Q1に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
- FY2025再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を第48期の期首から適用しており、第48期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
第48期首から適用した収益認識会計基準等に基づく表示・指標の継続が確認される。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準等の適用が継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当連結会計年度の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
収益認識会計基準等の適用を当連結会計年度の期首から継続している。損益および利益剰余金の期首残高への影響はないとされている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等について、第3四半期報告書でも同じ会計方針が継続している。損益および利益剰余金の期首残高への影響はないとされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
第1四半期連結会計期間の期首から適用した収益認識会計基準等について、第2四半期報告書でも同じ会計方針が継続している。損益および利益剰余金の期首残高への影響はないとされている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することといたしました。」
当第1四半期連結会計期間の期首から収益認識会計基準等を適用した。経過的な取扱いに従って適用し、当第1四半期の損益および利益剰余金の期首残高への影響はないと記載している。