読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
93.5
営業利益の前年同期比増加率（％）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年3月21日〜2026年3月20日非連結（個別）日本基準売上高6,631百万円前年比 +5.2%
営業利益85百万円前年比 +93.5%
経常利益182百万円前年比 +29.1%
純利益（親会社株主帰属）124百万円前年比 +44.0%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益55円35銭
売上高営業利益率1.3%
期末の財政状態
総資産4,830百万円
うち純資産 3,270 百万円自己資本比率 67.7%前期末比 +5.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-5
投資-36
財務-85
純増減-126
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高470百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,800百万円（前年比 +2.5%）
営業利益87百万円（前年比 +2.4%）
経常利益183百万円（前年比 +0.5%）
当期純利益113百万円（前年比 -8.9%）
年間配当予想32円50銭 → 32円50銭（0.0%）
配当性向64.1%
業績の増減要因
売上高は、設備投資に関連する「機械」の需要が減少したが、「産機」「工具」が増加傾向となった。営業利益は、物価高によるエネルギー・物流等のコスト上昇と人件費増加がある中で経費コントロールを実施し、増収効果もあった。当期純利益は投資有価証券売却益の計上などにより増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
特別損益の内訳投資有価証券売却益 14,402千円、投資有価証券売却損 4,944千円、投資有価証券評価損 46千円
減価償却費18,215千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数2,340,000株
期末自己株式数97,858株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年3月21日〜2026年3月20日 |
| 売上高 | 6,631百万円（前年比 +5.2%） |
| 営業利益 | 85百万円（前年比 +93.5%） |
| 経常利益 | 182百万円（前年比 +29.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 124百万円（前年比 +44.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 55円35銭 |
| 売上高営業利益率 | 1.3% |
| 自己資本比率 | 当期末 67.7% / 前期末 61.8% |
| 総資産 | 4,830百万円 |
| 純資産 | 3,270百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -5百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -36百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -85百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 470百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,800百万円（前年比 +2.5%） / 営業利益 87百万円（前年比 +2.4%） / 経常利益 183百万円（前年比 +0.5%） / 当期純利益 113百万円（前年比 -8.9%） |
| 年間配当予想 | 32円50銭 → 32円50銭（0.0%） |
| 配当性向 | 64.1% |
| 減価償却費 | 18,215千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 投資有価証券売却益 14,402千円、投資有価証券売却損 4,944千円、投資有価証券評価損 46千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 2,340,000株 |
| 期末自己株式数 | 97,858株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、設備投資に関連する「機械」の需要が減少したが、「産機」「工具」が増加傾向となった。営業利益は、物価高によるエネルギー・物流等のコスト上昇と人件費増加がある中で経費コントロールを実施し、増収効果もあった。当期純利益は投資有価証券売却益の計上などにより増加した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高については、設備投資関連の「機械」の需要が減少したものの、「産機」「工具」が増加したことによる。利益面では、物価高によるエネルギー・物流コストや人件費の増加があったが経費コントロールを実施し、増収効果もあった。最終利益は投資有価証券売却益の計上などによる。次期は、次世代幹部の教育訓練、AI時代への対応、人材の確保・教育、新たなビジネスモデルの構築などを推進するとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。