グループ内連携による総合力と顧客満足度の向上
FY2017に初出。13回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2025-H1。
- FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2024年５月31日に、当社連結子会社であるタロトデンキ株式会社について、株式を追加取得いたしました。追加取得した株式の議決権比率は30％であり、議決権比率の合計は100％となりました。」
タロトデンキ株式会社の株式を追加取得し、議決権比率を100％として完全子会社化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年４月より導入した「社内カンパニー制度」のもと、事業間シナジーの最大化及びコスト構造の最適化を図るとともに、成長事業への投資や不採算事業の撤退、新規事業の創出、Ｍ＆Ａの積極的活用等、事業ポートフォリオの最適化の検討を進め、経営資源の効率的配分を実施できる体制の強化に努めております。」
社内カンパニー制度を通じた事業間シナジーの最大化と経営資源の効率的配分を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、2022年４月より導入した「社内カンパニー制度」のもと、事業間シナジーの最大化及びコスト構造の最適化を図るとともに、成長事業への投資や不採算事業の撤退、新規事業の創出、Ｍ＆Ａの積極的活用等、事業ポートフォリオの最適化の検討を進め、経営資源の効率的配分を実施できる体制の強化に努めております。」
社内カンパニー制度のもとで、事業間シナジーの最大化と経営資源の効率的配分を進める方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「従来の６事業をよりシナジーが発揮できる２つのカンパニーに集約し、成長事業への投資や不採算事業の撤退、新規事業の創出、Ｍ＆Ａの積極的活用等、事業ポートフォリオの最適化の検討を進め、経営資源の効率的配分を実施できる体制強化に努めてまいります。」
従来の6事業を2つのカンパニーに集約する具体的な組織再編を2022年4月から導入し、事業間シナジーと経営資源配分の強化を進めている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「一部株式譲渡により協力関係を築くことで、ユーザビリティと業務効率を大幅に向上させる内部システムの開発や、多種多様なITテクノロジーの活用・プランニングを可能にすることを目的にしています。」
タロトデンキ株式会社の株式一部譲渡を通じ、IT企業との協力関係を構築し、内部システム開発やIT活用を進める具体策を示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「これらの戦略に対応できる人材の育成を行い」
セグメント間連携と、それに対応する人材育成を事業戦略の一部として継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「今回の再生可能エネルギー発電事業への投資を通じてストック型のビジネスを強化すると共に、特別高圧連系のメガソーラー発電所を運営することによりノウハウを取得し、О＆Ｍ事業など他の事業分野との相乗効果を図るため合同会社帯広ソーラーパークの出資持分及び匿名組合出資持分を取得することといたしました。」
帯広ソーラーパークへの投資を通じて、特別高圧メガソーラーの運営ノウハウを他事業と組み合わせる方針を具体化している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「今年４月に、当社の子会社でありました栃木県において電設資材を販売する弘電商事株式会社の合併に続く形となり、これにより当社グループの当該事業の体制は一本化されます。」
弘電商事株式会社に続く関東総合資材株式会社の吸収合併により、電設資材事業の体制一本化を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、グループ内の事業を一本化し、収益力を向上させる基盤つくりを行ってまいりました。」
グループ内事業の一本化を進め、収益力向上の基盤作りを行ったと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、2019年４月１日付で子会社藤井通信株式会社の吸収合併など、各事業が今後の成長戦略を描けるよう組織の再編を行いました。今後到来するスマートな社会のインフラを支えるべく事業展開してまいります。」
藤井通信株式会社の吸収合併などを通じ、各事業が成長戦略を描けるよう組織再編を実施したと記載している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「株式会社サンユウの全株式を取得し同社を完全子会社化することは、両社の長年培った経営資源や強みを相互活用することにより、お客様への提案の充実、技術力の向上、取扱商品の拡充、仕入の効率化が図られる等、お互いのシナジー効果が期待でき、当社グループの企業価値の向上に資するものと判断し株式を取得することといたしました。」
株式会社サンユウの完全子会社化を通じ、グループ内の経営資源・強みの相互活用、提案力・技術力・商品・仕入機能の強化を進める具体的な取り組みが示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「更に、経営資源を適切に配分し、当社グループの連携を強化し、総合力を発揮することによる顧客満足度の向上に取組んでまいります。」
グループ内連携と経営資源の適切な配分により総合力・顧客満足度を高める方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループ内での連携を強化し、総合力を発揮することによる顧客満足度向上に取組んでまいります。」
グループ内連携を強化して総合力を発揮し、顧客満足度を高める施策を新たに明示している。