藤井産業ホールディングス（9906）・施策削除
建築事業のデジタル化とBIM導入
FY2021に初出。4回の記載のうち1回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
BIM推進室の立ち上げによる設計・施工管理の高度化・効率化27社が書いているテーマ・逆風0社・追い風35社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026削除有価証券報告書BIM導入を直接掲げる記載は本 filing では確認できず、デジタル化の重点はAI・デジタル技術を用いた業務プロセス効率化やデジタル社会基盤整備へ広がっている。
- FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、「効率的でスマートな社会インフラを支える」をキーワードとした事業を重点戦略として位置付けております。今回取得することで対象会社の経営基盤の強化・合理化、グループ内情報活用により、このような先進分野への取組をさらに強化していくことを企図し、株式を取得することといたしました。」
コアミ計測機の取得による建設業DX・グループ内情報活用の強化を、企業結合の目的として再掲している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループは、「効率的でスマートな社会インフラを支える」をキーワードとした事業を重点戦略として位置付けております。今回取得することで対象会社の経営基盤の強化・合理化、グループ内情報活用により、このような先進分野への取組をさらに強化していくことを企図し、株式を取得することといたしました。」
建築事業のデジタル化・BIM導入に続き、コアミ計測機の取得により測量、設計、ICT建機を含む建設業DXへの取り組みを具体化した。 - FY2021初出有価証券報告書
「また、建築事業のデジタル化の一環として、ＢＩＭ導入に向けた専門チームによる推進強化に取り組んでまいります。」
建築事業のデジタル化を進める具体策として、3次元の建物デジタルモデルを用いるBIMの導入と専門チームによる推進を初めて明示している。