3カ年中期経営計画による成長拡大路線と量質両面の成長
FY2017に初出。27回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに121社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、当連結会計年度からの３ヵ年を対象とする新中期経営計画『Value Proposition 27』をスタートしました。新中期経営計画では、「価値提案によるパートナーとの結びつき強化」を実現しさらなる成長を果たすべく、「基盤事業の強化」「事業領域の拡張と深耕」「持続可能な経営基盤構築」「人的資本経営の実践」の４つの柱を立て、４つの柱ごとに諸施策を展開しております。」
『Value Proposition 27』が3カ年計画として開始され、4つの基本方針に沿った施策を展開する実行段階に入ったことを記載した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期ビジョン達成の第二フェーズとして2025年度からの３ヵ年を対象とする新たな新中期経営計画『Value Proposition 27』を策定いたしました。新中期経営計画は「価値提案によるパートナーとの結びつき強化」を実現するフェーズとし、中核事業である建築資材流通事業のシェア拡大と事業領域の拡張を通じた成長拡大路線を堅持しつつ、次の４つの柱からなる基本方針を立て、４つの柱ごとに諸施策を展開してまいります。」
『Further Growth 24』から、2025～2027年度を対象とする『Value Proposition 27』へ中期計画を更新した。価値提案、シェア拡大、事業領域拡張を軸に、基盤事業、領域拡張、持続可能な経営基盤、人的資本経営の4本柱を掲げた。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、中期経営計画『Further Growth 24』の最終年度として、諸施策の仕上げを図るとともに、2030年度をターゲットイヤーとしてより魅力的な企業グループに生まれ変わることを目指した長期ビジョン『Brand-New JKHD 2030』の達成に向け、次の中期経営計画の策定を開始し、施策によっては前倒しを実施してまいります。」
『Further Growth 24』が最終年度に入り、施策の仕上げと次期中期経営計画の策定を開始した。施策によっては前倒しする方針も示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、中期経営計画および成長・事業基盤強化に関する従来方針の継続が確認された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、並行して、新中期経営計画『Further Growth 24』の初年度として、次代に向けた諸施策を推進しています。」
『Further Growth 24』の初年度における次代に向けた諸施策の推進を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、並行して、新中期経営計画『Further Growth 24』の初年度として、次代に向けた諸施策を推進しています。」
『Further Growth 24』初年度における次代に向けた施策推進を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、並行して、新中期経営計画『Further Growth 24』の初年度として、次代に向けた諸施策を推進しています。」
『Breakthrough 21』から刷新された『Further Growth 24』について、初年度の諸施策を推進しているとの方針を再確認した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「この成果を踏まえ、当社グループは、2022年度からの３ヵ年を対象とする新たな中期経営計画を策定いたしました。2030年度をより魅力ある企業グループへと生まれ変わるターゲットイヤーとした長期ビジョン『Brand-New JKHD 2030』を掲げました。その上で、最初の３ヵ年を対象とする新たな中期経営計画を策定し、更なる成長への第一歩とするという想いを込め、そのスローガンを『Further Growth 24』としました。」
『Breakthrough 21』から、2022～2024年度の『Further Growth 24』および2030年度をターゲットイヤーとする長期ビジョンへ計画体系を刷新した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
中期経営計画を含む経営方針・経営戦略等について、重要な変更がないとの説明が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、中期経営計画を含む従来の成長拡大・体質改善方針の継続が確認される。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、中期経営計画を含む従来の成長・体質改善方針の継続が確認される。 - FY2021再掲有価証券報告書
「並行して中期経営計画“Breakthrough 21”の各施策を実施に移し、成長拡大路線は維持しつつ、各分野での新機軸にチャレンジするとともに、次代に備えた体質改善にも注力してまいります。」
2019年度から2021年度の中期経営計画について、成長拡大路線を維持しながら各施策を実施し、体質改善を進める方針を継続している。 - FY2021-Q2中期計画施策の検討・実施を加速有価証券報告書
「このように先行きが見通しにくい状況の中、当社グループは新型コロナウィルスへの感染防止のための様々な手立てを講じながら慎重に営業活動を進めました。また、並行して中期経営計画 “Breakthrough 21”に掲げる諸施策の検討、実施を加速し、次代を視野に入れた態勢整備を進めています。」
“Breakthrough 21”の基本方針に重要な変更はないとしつつ、感染症下で諸施策の検討・実施を加速し、次代を視野に入れた態勢整備を進める表現となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、新型コロナウイルスへの感染防止のための様々な手立てを講じながら慎重に営業活動を進めました。また、並行して中期経営計画 “Breakthrough 21”に掲げる諸施策を実行に移し、次代を視野に入れた態勢整備を進めています。」
感染防止を図りながら営業活動を継続し、中期経営計画“Breakthrough 21”の施策実行と次代を視野に入れた態勢整備を進める従来方針を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、“Breakthrough 21”をスローガンとする新中期経営計画の初年度として、中核子会社ジャパン建材株式会社の機構改革や、製造子会社の株式会社キーテックの山梨合板工場の新設などの諸施策を実施しました。また、中核子会社ジャパン建材株式会社が物流網の最適化に向けた営業拠点の再編成を実施中であるほか、集成材の製造子会社をティンバラム株式会社に再編統合し、東日本最大級の集成材総合メーカーとして2020年４月１日、再出発いたしました。」
“Breakthrough 21”の初年度に、ジャパン建材の機構改革とキーテック山梨合板工場の新設を実施した。さらに営業拠点再編を進め、集成材製造子会社の再編統合を2020年4月1日に実施した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、“Breakthrough 21”をスローガンとする新中期経営計画の初年度として、中核子会社ジャパン建材株式会社の機構改革や、製造子会社の株式会社キーテックの山梨合板工場の稼働などの諸施策をスタートし、順調に推移しております。また、今春には、中核子会社ジャパン建材株式会社が物流網の最適化に向けた営業拠点の再編成を実施するほか、製造子会社秋田グルーラム株式会社および同株式会社ＭＩＹＡＭＯＲＩを合併し東日本最大の集成材総合メーカーを目指して再出発いたします。さらに、既に公表済みの株式会社ティエフウッドのほか、全国各地の複数の建材販売会社の買収などを準備しております。」
新中期経営計画の初年度施策が順調に推移しているとの説明に加え、今春に予定する営業拠点再編、子会社合併、複数の買収準備が具体化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、“Breakthrough 21”をスローガンとする新中期経営計画の初年度として、中核子会社ジャパン建材株式会社の機構改革や、製造子会社の株式会社キーテックの山梨合板工場の稼働などの諸施策をスタートし、順調に推移しております。」
“Breakthrough 21”をスローガンとする新中期経営計画の初年度として、ジャパン建材の機構改革と山梨合板工場の稼働を進めているとの説明を継続している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、“Breakthrough 21”をスローガンとする新中期経営計画の初年度として、中核子会社ジャパン建材株式会社の機構改革や、製造子会社の株式会社キーテックの山梨合板工場の稼働などの諸施策をスタートし、順調に推移しております。」
2019年度開始の新中期経営計画の初年度に入り、ジャパン建材の機構改革やキーテック山梨合板工場の稼働など、具体的な施策を開始した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「新中期経営計画の対象期間である2019年度からの3か年及びそれに続く期間は、住宅業界延いてはわが国経済の一つの変わり目とも言うべきときを迎えます。このような認識の下、当社グループは、引き続き成長拡大路線は堅持しつつ、確実な変化に対して着実な打ち手を準備し、できることから実践に移す一方、不確実、不透明な変化に対しては強くしなやかな体質作りをもって臨み、計画期間後をも視野に入れた体質改善にも万全を期することとします。そして、経営環境の変化に迅速に対応し、既存概念を打ち破り勝ち残っていくとの思いを込めて、“Breakthrough 21”を新たなスローガンといたしました。」
2016年度初年度の3カ年計画から、2019年度開始の新たな3カ年計画へ移行し、成長拡大路線を維持しながら体質改善を重視する計画へ表現を改め、“Breakthrough 21”を掲げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと明記され、従来の成長拡大路線を含む方針の継続が確認される。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと明記され、3カ年中期経営計画に基づく成長拡大路線を含む従来方針の継続が確認される。 - FY2018再掲有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする３カ年の今中期経営計画におきましては、住宅着工戸数は概ね前中期計画並みの数字が見込まれるものの、消費税再増税の帰趨など不確実な要因もある中、引き続き成長拡大路線を維持し、量質両面で着実にグループ全体の成長を図ることとし、以下の基本方針の下、グループの営業基盤拡充・強化に積極的に取り組むことといたしております。」
平成28年度を初年度とする3カ年中期経営計画の成長拡大路線と、量質両面での成長方針を継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「平成28年度を初年度とする３カ年の今中期経営計画におきましては、住宅着工戸数は概ね前中期計画並みの数字が見込まれるものの、消費税再増税の帰趨など不確実な要因もある中、引き続き成長拡大路線を維持し、量質両面で着実にグループ全体の成長を図ることとし、以下の基本方針の下、グループの営業基盤拡充・強化に積極的に取り組むことといたしております。」
平成28年度を初年度とする3カ年計画として、成長拡大路線を維持し、量質両面でグループ成長を図る目標を明示している。