疫病・異常気象による食材調達難と価格上昇
FY2019に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。37社中26社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに26社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「しかし、食材調達にあたっては、原産地の異常気象・疫病の発生や法律・規制の変更等により、安定調達が困難となるリスク及び為替変動等による価格上昇のリスクが想定され、業績に影響を与える可能性があります。当社グループでは、在庫水準の適正化や、産地及び取引先の分散化へ取り組む等、これらのリスクを出来る限り回避するように取り組んでおります。」
異常気象、疫病、法規制変更、為替による調達難・価格上昇リスクと、在庫・産地・取引先の分散化による対応を継続している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「しかし、食材調達にあたっては、原産地の異常気象・疫病の発生や法律・規制の変更等により、安定調達が困難となるリスク及び為替変動等による価格上昇のリスクが想定され、業績に影響を与える可能性があります。」
異常気象、疫病、法規制変更、為替変動による調達難・価格上昇リスクを継続して認識している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、在庫水準の適正化や、産地及び取引先の分散化へ取り組む等、これらのリスクを出来る限り回避するように取り組んでおります。」
異常気象・疫病・法規制・為替変動による調達難・価格上昇リスクと、在庫・産地・取引先の分散化による回避策を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、在庫水準の適正化や、産地及び取引先の分散化へ取り組む等、これらのリスクを出来る限り回避するように取り組んでおります。」
異常気象・疫病・法規制・為替による調達難と価格上昇のリスクを認識し、在庫、産地、取引先の適正化・分散化による回避策を継続している。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、在庫水準の適正化や、産地及び取引先の分散化へ取り組む等、これらのリスクを出来る限り回避するように取り組んでおります。」
異常気象・疫病・法規制変更・為替変動による調達難・価格上昇リスクは継続して認識しているが、在庫、産地、取引先の適正化・分散化による回避策を明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原産地の異常気象・疫病の発生や法律・規制の変更等により、安定調達が困難となるリスク及び為替変動等による価格上昇のリスクが想定され、業績に影響を与える可能性があります。」
異常気象・疫病・法規制変更・為替変動による食材調達難と価格上昇のリスクを継続して認識している。 - FY2019初出有価証券報告書
「主に海外から輸入している食材については鳥インフルエンザやBSE（牛海綿状脳症）、口蹄疫等の疫病の発生により、発生国からの輸入が停止となり、調達が困難になるリスクがあります。異常気象や冷夏等の天候不順の影響で米・野菜・穀物等が不作となり、需給バランスが崩れることによって、価格の上昇及び調達自体の難航といったリスクが生じる可能性があります。」
疫病による輸入停止、異常気象による不作を通じた食材調達難と価格上昇を具体的なリスクとして列挙している。