経費削減・ピット稼働率向上・資産活用による効率化
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、店舗人員数の適正化の取組や効率的な販売促進活動に努めたものの、水道光熱費をはじめとした店舗運営コストの上昇により、477億49百万円（前年同期比101.5％、７億１百万円増）となりました。」
店舗人員数の適正化と効率的な販売促進活動を継続した一方、水道光熱費等の店舗運営コスト上昇により販管費は前年同期比101.5％となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、電気代の高騰による水道光熱費の上昇があったものの、店舗人員数の適正化の取組や効率的な販売促進活動によりその他の経費の発生を抑えられたことで、353億56百万円（前年同期比100.0％、４百万円減）となりました。」
電気代上昇を含む費用増加要因がある一方、店舗人員数の適正化と効率的な販売促進活動により販管費を前年同期比100.0％に抑えたと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、店舗人員数の適正化の取組や効率的な販売促進活動により経費の発生を抑えられたことで、230億59百万円（前年同期比99.5％、１億13百万円減）となりました。」
店舗人員数の適正化と効率的な販売促進活動により、販売費及び一般管理費を前年同期比99.5％に抑えたと説明している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、店舗人員数の適正化の取組や効率的な販売促進活動により経費の発生を抑えられたことで、115億28百万円（前年同期比99.6％、43百万円減）となりました。」
店舗人員数の適正化と効率的な販売促進活動により、販売費及び一般管理費を前年同期比99.6％に抑えたと説明している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、効率的な広告宣伝活動や、一部出店計画の見直しに伴い各種経費の発生を想定より抑えられたこともあり、 営業利益は計画比126.9％、経常利益も計画比125.1％となりました。」
効率的な広告宣伝と出店計画の見直しにより、経費の発生を想定より抑えたと説明しており、効率化施策の成果を計画達成状況と関連付けて開示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「この変更は店舗設備の標準化が完了し、資産の有効活用ができる環境が整ったことを契機に店舗設備等の資産の利用状況を調査した結果、工具器具備品等における急激な劣化はみられず、かつ、長期安定的な利用が見込まれるようになったため使用期間にわたり費用を均等に配分する方法を採用することが会社の経済的実態をより適切に反映する合理的な方法であると判断したことによるものです。」
店舗設備の標準化完了と資産を有効活用できる環境の整備を記載しており、従来は具体策の記載が薄れていた資産効率化の取組みに具体的な進展が示されている。 - FY2019後退有価証券報告書
「当社グループは、車検・サービス事業を主とするカー用品・二輪用品等販売事業の拡大と経営効率の向上により、企業価値を向上させていくことを経営の目標としております。」
経営効率の向上という上位目標は残る一方、従来記載されていた経費削減、人員の最適配置、ピット稼働率向上、資産活用などの具体策は今回の課題記載では再掲されていない。 - FY2018再定義有価証券報告書
「本部・店舗における経費削減を引き続き徹底するとともに、人員の最適配置を進め、経営効率の向上を目指します。」
従来記載されていたピット稼働率向上・保有資産活用に代わり、人員の最適配置が経費削減と並ぶ効率化手段として示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「本部・店舗における経費削減を引き続き徹底するとともに、ピット稼働率の向上、保有資産の有効活用による資産効率アップ等により、経営効率の向上を目指します。」
費用削減、ピット稼働率、保有資産の活用を効率化の手段として記載している。