新型コロナウイルス感染拡大防止と事業継続対策
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。41社中7社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2022災害対策・事業継続体制の具体化有価証券報告書
「大規模災害や感染症拡大等が発生した際、先ずは従業員とその家族の安全を優先し、企業活動の早期復旧と継続を図るための「災害対策マニュアル」を作成して全従業員に配布しております。平時においても毎週末に安否確認の発信・応答を行うなど、従業員の災害対応意識の啓発に努めております。また、テレワーク環境や緊急連絡体制の整備等、事業活動への影響を最小限にするための体制構築に取り組んでおります。」
従来のテレワーク等の感染予防策に加え、災害対策マニュアルの全従業員配布、毎週末の安否確認、緊急連絡体制の整備を明記している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、感染予防を徹底しながら効率的な販売活動を展開するとともに、物流事業においても外部顧客の需要を取り込み、グループ全体で連携して収益改善に取り組んでまいりました。」
感染予防を徹底しながら販売・物流活動を継続し、事業継続と収益改善に取り組んでいる。 - FY2021Ｗｅｂ活用の追加有価証券報告書
「顧客への訪問が制限される中、テレワークや時差出勤・Ｗｅｂの活用など感染予防を徹底しながら営業活動を展開してまいりました。」
従来のテレワーク・時差出勤に加えてWebを活用し、顧客訪問が制限される中で営業活動を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、顧客への訪問が制限される中、テレワークや時差出勤などを活用して感染予防に努めながら営業活動を展開してまいりました。」
顧客訪問が制限される中でも、テレワークや時差出勤を活用した感染予防と営業活動を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、テレワークや時差出勤などを活用して感染予防に努めながら営業活動を展開し、適正価格販売に取り組んでまいりました。」
感染予防と事業継続のため、テレワークや時差出勤の活用を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下で当社グループは、従業員の安全を第一義とし、政府方針に従い感染拡大防止に努め、モバイルワークの積極導入と在宅勤務を推奨し、適正価格販売に取り組んでまいりました。」
従業員の安全確保と事業継続のため、モバイルワークの積極導入および在宅勤務の推奨を継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「テレワークを活用した在宅勤務や時差出勤の推進、不要不急の出張禁止や営業面談時間の短縮、マスク着用・消毒液設置・3密回避の徹底等、事業継続の観点から感染予防の諸対策を実施しております。」
感染拡大防止と事業継続のため、在宅勤務、時差出勤、出張禁止、面談時間短縮、マスク・消毒・3密回避を実施している。